Java実行環境で、任意コード実行につながる恐れのある深刻な脆弱性が見つかった。科学技術情報通信部と韓国インターネット振興院(KISA)は18日、OpenJDKの利用状況を緊急点検するとともに、速やかにセキュリティ更新を適用するよう企業や機関に求めた。
Javaは、Webサービスやグループウェア、統合基幹業務システム(ERP)など、さまざまなプログラムの開発・実行に使われる基盤ソフトウェアだ。企業が単独で導入するケースに加え、他のソフトウェアや機器に組み込まれた形でも広く利用されている。
今回確認された脆弱性は「Java4Shell(CVE-2026-114938)」など。不正な入力を処理する過程でメモリ破損が発生する問題で、一部のプログラムでは、攻撃者が認証なしで遠隔から任意のコードを実行できる可能性があるとして注意を呼びかけた。
影響を受けるのは、Oracle Java SE 17.0.21.0.3を含む一部のJava関連製品とGraalVM製品。利用中の製品バージョンや実行環境を確認したうえで、ベンダーが案内する対策を実施する必要がある。
科学技術情報通信部は、インターネットに公開しているサービスのうち、グループウェアやERP、基幹業務システムを優先的に点検し、セキュリティ更新を適用するよう勧告した。更新後は、適用内容が運用中のサービスに反映されているかも確認するよう求めている。
同部とKISAは、保護ナラのサイトに関連するセキュリティ告知を掲載した。主要情報通信基盤施設や、情報保護管理体制(ISMS)の認証取得企業、最高情報セキュリティ責任者(CISO)の届出企業などに対し、速やかな対応を呼びかけている。
具体的な対策方法は保護ナラのサイトで確認できる。相談や支援は118(市外局番不要)で受け付ける。