Bitcoinが、史上初めて年足で2年連続の下落となる可能性が強まっている。2025年に約6%下落したのに続き、2026年も年初来で約16%安となっているためだ。一方、市場では今回の調整局面を過去の弱気相場と単純には比較できないとの見方も出ている。

Bitcoin Magazineが12日（現地時間）に報じたところによると、Bitcoinが2026年の通年騰落率をプラスに戻すには、年末までの残り7週間で8万7500ドルを上回る必要がある。足元の水準からみると、約18%の反発が条件となる。

2026年がマイナス圏で終われば、Bitcoinは初めて2年連続の通年下落となる。2025年は、半減期直後の年として初の通年下落を記録した年でもあった。今年も下落で終えれば、これまでの上昇サイクルでは見られなかった値動きが続くことになる。

ただ、BMTVのション・ヘイガン氏は、2年連続下落という事実だけで悲観論を強めるべきではないと指摘した。年足で陰線が2年続く可能性を、Bitcoinの構造的な弱さの表れとみる向きもあるが、実際の値動きやデータからは別の解釈も可能だとしている。

同氏は背景として、Bitcoinの上場投資信託（ETF）を通じた資金流入を挙げた。ETFマネーの流入によって上昇局面が従来より前倒しされ、過去のサイクルより早い段階で上昇を織り込んだ可能性があるという。その結果、通年騰落率の構造自体も従来とは変わり得ると説明した。

また、2021年と2025年の違いにも言及した。2021年は先行した上昇分がその後の調整局面で緩衝材として機能した一方、2025年はそうした下支え余地が乏しかったという。ヘイガン氏は、問題の核心は「2年目」ではなく「1年目」にあると分析した。

今回の調整局面も、過去の弱気相場とは分けてみる必要があるとの見方だ。同氏は、仮に2026年が下落で終わったとしても、主要な高値形成後の年間下落局面としては最も緩やかな部類に入る可能性があるとした。年末までに必要な約18%の反発についても、歴史的に見て極めて異例というほどではないとしている。こうした反発は、おおむね8回に1回程度の頻度で起きてきたとも付け加えた。

市場心理と実際の価格構造の間にギャップがある点も強調した。「2年連続下落」という表現は、実態以上にネガティブな印象を与えかねないとし、現在のBitcoinは過去よりも成熟し、強さを増していると評価した。

当面の焦点は、年末までに8万7500ドルを回復できるかどうかにある。この水準を上回れば通年での下落は回避できるが、反発できなければ、半減期後初の通年下落に続き、史上初の2年連続下落となる。