XRPは11月4日以降、主要暗号資産の中で最も大きく下落し、足元では1ドル近辺が重要な攻防ラインとなっている。市場では、脆弱な需給構造に加え、レバレッジをかけたロングポジションの偏りが下げを増幅した可能性が指摘されている。

ブロックチェーンメディアのThe Crypto Basicが12日に伝えたところによると、XRPは10日時点で主要4銘柄の中で最大の下落率を記録した。11月4日以降の下落率はXRPが23.4％で、イーサリアムは18.2％、ソラナは17.0％、ビットコインは10.4％だった。

XRPはビットコインを約13ポイント、イーサリアムを5.2ポイント、ソラナを6.4ポイントそれぞれ上回る下げとなった。価格も約1.36ドルから1ドルまで水準を切り下げ、下値支持線を相次いで割り込んだ。

急落の背景としては、大きく3つの見方が出ている。暗号資産アナリストのイグラック・クリプトは、レバレッジの強制清算、古参保有者の売り、流動性を狙った意図的な動きの可能性を挙げた。比重はそれぞれ30％、20％、50％としたが、確率を示したものではなく、自身の見立てに基づく評価だとしている。

中でも注目されているのは、XRPが下落局面に入る前から需給面で脆弱さを抱えていた点だ。XRPはすでに1.24～1.26ドルを下回っており、現物価格の下にはレバレッジをかけたロングポジションが積み上がっていた。こうした局面では、価格下落が強制清算を連鎖的に誘発し、下げが加速しやすい。

実際、XRPは主要な下値支持帯を段階的に割り込んだ。まず1.19ドルを下抜け、その後は1.14ドル、1.10ドルも崩れた。1.10ドルは、1.26ドル割れの後に主要な下値の目安として意識されていた水準でもある。足元では1.05ドル前後まで下落しており、短期的な防衛ラインは1.00～1.04ドルに絞られている。

イグラック・クリプトが最も有力とみるのは、古参保有者（OG）を振り落とすための流動性ハントのシナリオだ。ただ、こうした見方は値動きだけで裏付けることは難しい。支持線を割り込めば、強制清算や損切り注文が一気に出やすく、相場操作がなくても下落が増幅される可能性があるためだ。

一方、長期保有者の売りが主因とする見方も、現時点では推測の域を出ていない。現物売却、デリバティブ市場での清算、買い手控え、相場全体のリスク回避など、複数の要因が同時に作用した可能性がある。ウォレット単位のデータで特定の長期保有者による取引所への送金や売却が確認されない限り、古参保有者が下落を主導したと断定するのは難しいという。

直近のオンチェーンデータでは、一部の大口保有者が軟調局面で保有量を増やした可能性を示す動きもみられた。このため、いわゆるクジラが一斉に売りに回ったと単純には言い切れないとの見方も出ている。

短期的な反発には、まず1.15ドルの回復が焦点となる。その上で1.20～1.25ドルを取り戻せれば、短期的な需給改善につながる可能性がある。反対に、1.00～1.04ドルの防衛に失敗すれば、1ドル割れ圧力が一段と強まる公算が大きい。

現時点で急落を最も明確に説明できる材料は、脆弱な需給構造と過度に積み上がったレバレッジロングの偏りだ。長期保有者の売りや意図的な流動性ハントがどの程度影響したかについては、なお裏付けが不十分な段階にある。