Rippleの元最高技術責任者（CTO）デイビッド・シュワーツ氏のXRP保有縮小を巡り、暗号資産コメンテーターのコーチJV氏が、これをXRPの見限りや弱気相場での突発的な投げ売りと受け取るべきではないとの見方を示した。

ブロックチェーンメディア「The Crypto Basic」が12日（現地時間）に報じたところによると、コーチJV氏は、シュワーツ氏のXRP売却はここ数年にわたって公にされてきたものであり、最近になって突如売却したかのように受け止めるのは誤りだと強調した。

波紋が広がったきっかけは、シュワーツ氏が自身のXRP保有量について、過去最大で約2600万XRPあったものが現在は約300万XRPまで減ったと明らかにしたことだ。同氏は2026年5月にも、100万XRP超を保有している一方で、ビットコインとイーサリアムの保有はそれ以上に減らしたと説明していた。

シュワーツ氏は、自身をリスク回避を重視する投資家だとし、さらなる上昇機会を取り逃しても、投資リスクの抑制を優先する考えを示している。

今回明らかになった約300万XRPという保有残高は、過去の高水準から約2300万XRP減少した計算になる。ただ、市場の関心は、それが相場下落局面での一括売却だったのか、それとも長期にわたる計画的な縮小だったのかという点に集まっている。

シュワーツ氏は、2025年だけで約250万XRPを売却したと説明しており、その多くは2020年と2023年に受け取ったトークンだったという。売却に伴い、約170万ドル（約2億5500万円）の譲渡所得税が発生したとも言及した。

こうした動きを受けて市場の反応が広がった背景には、XRP価格の軟調さに加え、SNS上での情報拡散がある。コーチJV氏は、今回の話題を理解するにはこれまでの経緯を踏まえる必要があるとした上で、突然の清算でもなければ、シュワーツ氏がXRPを見限った証拠でもないと述べた。

さらに、一部アカウントが過去の情報を文脈抜きで再掲し、新たな展開であるかのように見せていると指摘。恐怖をあおる内容の方が反応を集めやすいとも主張した。

コーチJV氏は、ある資産に対する確信と、無条件で持ち続けることは分けて考えるべきだと強調した。利益確定や流動性の確保、過度に楽観的な価格見通しへの疑問は、その資産の長期的な見通しを前向きに捉える姿勢と両立し得るとの立場だ。

自身についても、XRPが事前に設定した利益目標に達した際に一部を売却し、得た資金をキャッシュフローを生む資産や流動性の確保に振り向けたと説明した。その後、2025年10月10日の市場急落後に、より低い価格でXRPを買い戻したとしている。

その上で、XRPは現在も自身の暗号資産ポートフォリオで最大の比率を占めているとしながらも、確信が合理的な判断に優先してはならないと指摘した。特定資産への信頼と投資リスク管理は別問題であり、売却そのものを支援撤回と結び付けるべきではないとの考えを示した。

コーチJV氏は投稿でも、シュワーツ氏は長年にわたりXRP売却について公に語ってきたと主張した。今回の内容は「画期的な暴露」でも「突然の清算」でもなく、XRPを見限った証拠でもないと改めて訴えた。

また、恐怖をあおる投稿は注目を集めやすく、その反応が収益にもつながるとして、一部インフルエンサーが過去の情報から従来の文脈を切り離し、緊急性を演出して速報のように拡散していると批判した。数年かけて段階的にリスクを落とす行為と、信認喪失による突発的な投げ売りはまったく別の話であり、事実確認のないままパニックを広げるべきではないと訴えている。