HSBCは、足元の技術株急落を押し目買いの好機と位置付け、米国とアジアを中心に投資比率を引き上げる戦略を示した。クラウドや半導体製造装置、データセンター向け電力・冷却、発電・送電網、原材料、金融まで幅広い分野にまたがる11銘柄を有望先として挙げた。

12日の「Decrypt」によると、HSBCは最近の技術株売りについて、警戒すべきリスク要因というより、バリュエーション調整後の投資機会とみている。急落局面を生かして株式比率を高めるべきだとの見方を示した。

HSBCが挙げた11銘柄は、Alphabet（GOOGL）、Applied Materials（AMAT）、Baker Hughes（BKR）、Bloom Energy（BE）、Citigroup（C）、Freeport-McMoRan（FCX）、GE Vernova（GEV）、NextEra Energy（NEE）、Oracle（ORCL）、Sempra（SRE）、Vertiv（VRT）。

銘柄構成では、AIとデータセンター投資の拡大を支える技術基盤と電力インフラ関連が目立つ。Alphabetはデジタルプラットフォーム、クラウド、AI事業を手掛け、Oracleは企業向けソフトウェアとクラウドインフラ分野の有力銘柄として選定された。

半導体サプライチェーンではApplied Materialsを挙げた。半導体製造装置大手で、生産能力拡大に伴う設備投資の恩恵が見込まれるとした。

データセンターの電力・冷却分野ではVertivを選定した。データセンター向けの電力供給設備や冷却システムを手掛けており、AI演算需要の拡大に伴う電力消費増加や冷却投資の拡大が追い風になるとみている。

発電・エネルギーインフラ関連も厚く組み入れた。Bloom Energyは燃料電池を活用したオンサイト発電技術を提供し、GE Vernovaは発電設備や電化機器を手掛ける。NextEra EnergyとSempraも電力・エネルギー生産とインフラ領域の銘柄として位置付けた。

このほか、Baker Hughesはエネルギー技術と産業機器、Freeport-McMoRanは銅などの金属生産を担う企業として挙げた。銅については、送電網やデータセンター、電化設備に不可欠な基幹原材料とみている。金融ではCitigroupを加え、技術・インフラ中心の構成に金融株を組み合わせた。

今回の11銘柄は、特定の技術分野に偏らず、AIとデータセンターの投資サイクルを川上から川下まで押さえた構成が特徴だ。クラウドサービス、半導体製造装置、データセンター向け電力・冷却設備、発電・送電網、原材料供給まで幅広い関連産業を組み込んだ。

HSBCが米国とアジアの技術株を優先的な投資先と位置付けた点も注目される。技術株全般の価格調整が続くなか、地域ごとの反発余地を見極めながら投資機会を探る戦略といえる。

もっとも、これは技術株全体の短期反発を一律に見込む内容ではない。市場調整後も成長ドライバーを維持できる産業と企業を選別する姿勢が鮮明だ。

市場では、HSBCが示した11銘柄に実際にどこまで資金流入が向かうかが焦点となる。AIとデータセンター向け投資が続くなか、投資対象が半導体にとどまらず、電力・冷却、エネルギーインフラ、原材料まで広がっている点も、今回の戦略を象徴している。