ゲーム業界でAIの導入が広がっている。もっとも、活用の中心は資料調査やコード生成などの周辺業務で、ゲーム本編の制作への利用は限定的だった。AIが業界に悪影響を及ぼすとみる声も過半を占めた。

米ITメディアThe Vergeが12日（現地時間）に報じたところによると、ゲーム開発者会議（GDC）が公表した最新の業界調査では、回答者の40%が業務にAIを使っていると答えた。前回調査の36%から4ポイント上昇した。調査は世界のゲーム業界関係者約2600人を対象に実施した。

分野別では、基本プレイ無料（F2P）ゲームの開発者でAI活用率が58%となり、モバイルゲーム専門スタジオでは70%に上った。AI利用者のうち57%は、関連技術を毎日使っていると回答した。

用途は「調査・アイデア出し」が73%で最も多かった。次いで「データ分析・要約」が62%、「コード生成・バグ修正」が56%だった。一方で、コンセプトアートやビジュアル面のアイデア開発への利用は22%にとどまり、ゲームに実装する完成素材の制作は8%にすぎなかった。

AIに対する見方は厳しい。回答者の55%は、AIがゲーム業界に悪影響を与えると答えた。影響は一概に言えないとする回答は35%、良い影響を与えるとした回答は8%だった。

現場での受け止め方や活用スタンスも分かれている。インディーゲーム「Big Walk」の開発元House Houseは、開発終盤の技術課題への対応で、大規模言語モデル（LLM）を限定的に活用したと明らかにした。

一方、Xboxの最高経営責任者（CEO）、アーシャ・シャルマ氏は、「AIを活用すれば、小規模な開発チームでも、いまは数百人規模の人員と巨額の費用を要するゲーム世界を構築できるだろう」との見方を示した。

雇用不安も根強い。回答者の34%は、直近2年間で解雇を経験したと答えた。解雇を経験した人のうち54%は、現在も職に就いていないという。

ゲーム業界では今後も、AIによる生産性向上と、創作者の権益保護や雇用の安定をどう両立させるかが論点になりそうだ。