Hugging Faceのクレマン・ドゥランジュCEOは12日、NVIDIAのJensen Huang氏の退任を受け、自社としてオープンソースAI路線を維持する考えを示した。NVIDIAによるHugging Face買収計画が進むなか、オープンなAIエコシステムが今後も保たれるかに関心が集まっている。

米TechCrunchによると、ドゥランジュ氏は同日、X（旧Twitter）への投稿でHuang氏の退任について「本当に悲しい日だ」と言及したうえで、「こうした事態は残念だが、私たちはオープンソースAIのために、これまで以上に強く取り組み続ける」と強調した。

Hugging Faceは、開発者や企業がAIモデルを共有・配布する代表的なプラットフォームの一つだ。ドゥランジュ氏の発言は、Huang氏の退任後もオープンソースAIの開発と普及を支える従来方針を変えない考えを示したものと受け止められている。

Huang氏はこれまで、NVIDIAを率いながらオープンソースAIやオープンウェイトモデルを一貫して支持してきた。オープンなモデルはAI技術へのアクセスを広げ、市場競争を促すとともに、特定企業への依存を和らげるとの立場を示していた。

こうしたなか、NVIDIAによるHugging Face買収計画は、オープンソースAIエコシステムの行方を左右する案件として注目されている。NVIDIAは9月、Hugging Faceを129億ドル（約1兆9350億円）で買収すると発表した。2025年12月に200億ドル（約3兆円）規模で実施したGrokの資産買収に続く、同社として2番目の大型案件となる。

もっとも、この買収を巡っては競争環境への影響を懸念する声もある。Hugging Faceは世界中の開発者や企業がAIモデルを流通させる中核的な基盤であり、主要なモデル流通チャネルが大手半導体企業であるNVIDIAの影響下に入る可能性があるためだ。

米司法省も10月、今回の取引がAI市場の競争に与える影響を確認するため、関連する照会を始めた。NVIDIAはHugging Faceのオープンなエコシステム支援を維持するとしているが、買収完了後はAIモデル配布市場での影響力が一段と強まるとの見方もある。取引完了は2027年上期を予定している。

Huang氏は政策面でもオープンソースAIを後押ししてきた。7月には、米政府がオープンウェイトAIモデルを過度に規制すべきではないと訴えるAI政策書簡に参加した。書簡にはMicrosoft、Meta、Hugging Face、IBM、Palantirなど25社が名を連ねた。

この書簡では、誰でもダウンロードして検証・修正でき、自前のインフラで実行可能なオープンウェイトモデルを、AIエコシステムの重要な柱と位置付けている。Huang氏も、オープンなモデルはAI技術へのアクセス拡大に加え、イノベーションと競争の促進、ベンダーロックインの抑制にもつながると主張してきた。

NVIDIAは事業面でも、オープンなAIエコシステムへの投資を続けている。8月にはコーディング分野のスタートアップPoolsideと60億ドル（約9000億円）規模の契約を結び、米国内でのオープンAIエコシステム構築を支援した。先月には、企業向けAIエージェントでの利用を想定した1200億パラメーター規模の大規模モデルや、PCで動作可能な軽量モデルなど、Nemotron系モデルを追加公開した。

Huang氏は今年初め、米ラスベガスで開かれたCESの基調講演でも、オープンソースモデルがAI産業を変革してきたと評価していた。

今後の焦点は、Huang氏の退任後もNVIDIAがオープンなAIエコシステムを支える方針を維持するかどうかにある。Hugging Face買収を巡る規制当局の判断とあわせ、NVIDIAの経営方針の変化がオープンソースAI市場に及ぼす影響が注目される。