暗号資産メディアGenfinityの創業者、ライアン・ソロモン氏が、7年間保有してきたXRPの全売却を検討していると明らかにした。XRPが将来的に10ドルへ到達する可能性は否定しない一方、保有を続ける機会費用が大きくなり過ぎたとの認識を示している。

ブロックチェーンメディア「The Crypto Basic」が9日（現地時間）に報じた。ソロモン氏は、XRPの上昇余地自体は認めつつも、長期間待ち続けることのコストを重く見ているという。

ソロモン氏は「XRPが10ドルに達しても、多くの保有者は売らないだろう。ただ、私は現在の価格で全て売る可能性が高い」と発言した。さらに「7年で疲れた。機会費用が大き過ぎる」とも述べた。

同氏はこれまで、Genfinityを通じてXRPやデジタル資産インフラを継続的に取り上げてきた。今回の発言は、長期保有者の間でくすぶる不満や迷いを映す事例として注目を集めている。

足元で焦点となっているのは、XRPに追加上昇の余地があるかどうかだけではない。上昇を待つ時間が、資産配分の観点からなお合理的かどうかに関心が移っている。XRPはこの日、1.10ドル台で推移し、1年前に比べると約50%安い水準にある。

こうした見方の背景には、Rippleの事業拡大とXRP需要が必ずしも直結しないとの指摘がある。Rippleはステーブルコイン、カストディ、決済、機関投資家向けインフラへと事業領域を広げてきたが、その進展がそのままXRP需要の拡大につながるとは限らない、という見方だ。

RLUSDを巡る議論も、この流れを強めている。ブラッド・ガーリングハウスRipple最高経営責任者（CEO）は、RLUSDについて、XRPと競合するものではなく、他のステーブルコインと競争するためのものだと説明してきた。

投資家の間でも同様の懸念が広がっている。暗号資産分析アカウント「Good Evening Crypto」の運営者は、2021年からXRPを保有してきたというプライベートエクイティ業界の知人も、最近は機会費用への懸念を口にしていたと伝えた。

その上で同運営者は、ソロモン氏の発言が多くのXRP保有者の本音を代弁している可能性があるとの見方を示した。

投資家心理の悪化も、こうした空気を裏付けている。SNSデータでは、XRPに対する投資家心理が7月以降で最低水準まで落ち込んだことが示された。足元の価格低迷が続く中で、市場の信認が揺らいでいる兆候といえる。

一方、すべての投資家が同じ結論に達しているわけではない。XRPアナリストのミクル氏は、機会費用が懸念材料であるなら、これ以上待つ理由はないと主張した。

同氏は、資金は最も有利な投資先に振り向けるべきだとし、XRPがそれに当てはまらないと判断するなら、保有理由そのものを見直すべきだと述べた。短期的な値動きよりも、投資家としての資産配分の原則を優先すべきだという立場だ。

これに対し、長期投資家のニコラス氏は、XRPが5〜10ドルまで上昇するとの期待を前提に保有を続けたことが最大の誤りだったと語った。そうした期待の結果、利益確定の機会を逃したとし、Rippleは次第にXRP保有者よりも自社の利益を優先していると批判した。

こうした中、ソロモン氏の発言は、長期保有者が直面する根本的な問いを改めて浮き彫りにしている。XRPが将来さらに高値を付ける可能性があるとしても、そこに至るまでの時間と資金の拘束を受け入れられるのか。市場の関心は、まさにその点に移りつつある。

ソロモン氏は原文で「XRPがいずれ10ドルに達しても、多くは売らないだろう。私は現価格で全て売る可能性が高い。7年で疲れた。機会費用が大き過ぎる。ストーリーのすり替えやガスライティングも好まない」と述べている。