YouTubeは2027年から、音楽ストリーミングデータの米Billboardチャート向け提供を再開する。有料サブスクリプションを重視した集計方式への反発から提供を止めていたが、広告付き無料再生の評価を引き上げる新基準で合意し、約1年ぶりに復帰する。

米TechCrunchが9日（現地時間）に報じた。Billboardがチャート集計方式を見直し、YouTubeがこれを受け入れたことで、データ提供の再開が決まった。

対立が表面化したのは昨年12月。YouTubeは当時、Billboardが有料会員の音楽再生を過度に優遇しているとして、データ提供の停止を表明した。YouTubeのストリーミングデータは、今年1月31日付のチャートから除外されていた。

当時、YouTubeのグローバル音楽部門トップであるライオール・コーエン氏は、Billboardの集計方式について、変化する音楽消費の実態を十分に反映していないと批判。広告付きで音楽を聴く無料ユーザーの利用実態が過小評価されていると指摘していた。

最大の争点は、有料ストリーミングと無料ストリーミングをアルバム消費量に換算する比率だった。従来は、有料ストリーミング1000回と広告付きストリーミング2500回を同一のアルバム消費単位として扱っていた。

これに対しBillboardは、有料ストリーミング1000回に対し、広告付きストリーミーミング1500回を同等とする方式に改めた。有料再生を相対的に重くみる原則は維持しつつ、無料再生の寄与度を従来より高める形だ。

新基準は、2027年1月16日付のBillboard 200とジャンル別アルバムチャートから適用される。集計対象となるのは、同年1月1日から7日までのストリーミング実績だ。

YouTubeの復帰により、ミュージックビデオやリリックビデオなど、動画プラットフォーム経由で音楽を消費するユーザーの影響はこれまで以上に大きくなる見通しだ。とりわけ無料ストリーミングへの依存度が高いアーティストにとっては、チャート入りの機会が広がる可能性がある。

もっとも、YouTube上のすべての再生数がそのままチャート実績に算入されるわけではない。Billboardの集計要件を満たしたストリーミングのみが対象で、実際の順位への影響はアーティストごとの利用規模によって異なるとみられる。

今回の合意により、音楽消費を測る主要指標において、広告付き無料ストリーミングの重要性が改めて浮き彫りになった。