英国のIT従事者では、2人に1人が本業に加えて副業を持っていることが分かった。フルタイム労働者全体の平均を大きく上回っており、高年収層でも副収入を求める動きが広がっている。

TechRadarは11月9日（現地時間）、Careermindsの調査を引用し、IT従事者の副業比率がフルタイム労働者全体の平均30％を大幅に上回ったと報じた。

調査によると、IT従事者の50％が本業と並行して追加の仕事に従事していた。内訳は、23％がフリーランスの仕事を手掛け、7％がいわゆる第2の仕事を持っていた。

注目されるのは、IT従事者が比較的高い年収水準にある点だ。英国のIT従事者の平均年収は6万600ポンドで、年収5万ポンド以上の層が58％を占めた。それでも副業を求める動きが目立つことから、単なる生活苦だけでは説明しきれないとの見方が出ている。

調査は、IT従事者の間で可処分所得を増やしたい需要や、貯蓄余力を確保したいニーズが強い可能性を示した。働き方も影響している。IT従事者の49％がハイブリッド勤務で、接客業の4％を大きく上回った。時間の融通が利きやすく、市場で需要のあるスキルを生かしてフリーランス案件を並行しやすい構造にあるという。

公認キャリアコーチのアマンダ・アウグスティン氏は、「一部の職種はもともとフリーランス業務との親和性が高い」と説明した。例として開発者を挙げ、夜間や週末に追加のプロジェクトを請け負いやすいと指摘。IT人材のスキルは社外案件に結び付きやすく、柔軟な勤務形態の広がりが副業拡大を後押ししたとの見方を示した。

一方で、追加収入の機会がすべての職種に平等に開かれているわけではないとの指摘もある。アウグスティン氏は、「追加所得を最も切実に必要としている人が、必ずしもより多く働くための柔軟性や時間、エネルギーを持っているとは限らない」と警鐘を鳴らした。柔軟性の低い業種ほど副業に参入しにくく、職種間の格差が広がる可能性がある。

調査では、英国のフルタイムで働く成人の47％が、給与日前に資金が尽きると回答した。資金が底をつく時期は平均で給与日の7.9日前だった。生活費の負担からサブスクリプションサービスを解約した人は21％、交際の約束を断った人も21％に上った。20％は食事を抜いた経験があると答えた。

こうした数値は、副業の広がりが低所得層に限った問題ではないことを示している。IT従事者は高賃金と柔軟な就労環境を背景に追加収入を得やすい一方、他業種では同じ必要性があっても実行に移しにくい構造がある。

Careermindsは、今後の労働市場では賃金水準に加え、勤務の柔軟性や社外で収益化できるスキルの有無が、職種間格差を左右する要因として浮上する可能性があるとみている。