Anthropicが34億ドル相当の天然ガスタービンを確保し、AIインフラ向けの電力調達競争に本格的に踏み込んだ。米TechCrunchが9日（現地時間）に報じた。

Anthropicは、機器供給会社One Powerが当初発注していたCaterpillar製の発電機を引き継ぐ形で、発電設備を確保した。

今回確保した設備の発電能力は最大1.7ギガワット（GW）に達する。Anthropicはこれまで、自前で物理インフラを保有するよりも、外部事業者の設備を利用する手法を選好してきた。ただ、AI向け計算需要の急増で電力市場の不確実性が高まるなか、直接調達へと方針を切り替えたとみられる。

実際、Anthropicは5月の新規株式公開に関する届出書で、xAIの計算資源の利用料として、2029年5月まで毎月12億5000万ドルを支払っていると開示していた。届出書には、同様の追加サービス契約を締結する見込みがあるとも記しており、従来は外部インフラの利用拡大を想定していたことがうかがえる。だが、電力調達環境の変化を受け、戦略の見直しを迫られた可能性がある。

天然ガスタービン市場では、すでに供給制約が深刻化している。納期の長期化は2030年代初頭まで続く見通しで、送電網への接続待ちも長引いている。こうした事情が、Anthropicによる今回の確保を後押ししたとみられる。

取引の経緯も複雑だ。One Powerは対象となるタービンを数年前に発注していたが、買い取り完了に必要な資金を調達できなかったとされる。Anthropicは当初、One Powerから設備を取得する計画だったが、その後、製造元のCaterpillarと直接取引する形に切り替えた。

One PowerがAnthropic向け案件を抱えながら資金調達に失敗した理由は明らかになっていない。ただ、Anthropicには競合に先んじて発電能力を押さえる狙いがあった可能性がある。AI各社の間で、電力そのものを先回りして確保する動きが強まっているためだ。

こうした流れはAnthropicに限らない。Google、Amazon、Microsoft、Metaも、電力網への依存を抑えるため、データセンター向けに大型の天然ガス発電所を整備する計画を示している。AIデータセンターの電力需要が急増するなか、自前調達の比率を高める動きが広がっている。

天然ガス需要の拡大は、米国のエネルギー市場にも影響を及ぼしている。水圧破砕による天然ガス生産が再び勢いを増しており、計画通り増産が進めば、2035年には米国のデータセンターによる天然ガス消費量がドイツと日本の合計を上回る可能性があるとの見方も出ている。

一方で、自家発電の拡大がそのままコスト安定につながるとは限らない。ハイパースケーラーは天然ガス価格の変動リスクにも直面する。あるアナリストは、一部市場で天然ガス価格が今後10年で3倍超に上昇する可能性があるとみている。電力確保に向けた設備の先取りが進む一方、長期的には燃料コストが新たな不確定要因として残りそうだ。