ビットコインは7万5000ドル近辺でもみ合っている。米10月消費者物価指数（CPI）の発表を前に様子見ムードが強まるなか、デリバティブ市場では12億ドル（約1800億円）規模の清算が発生した。相場は週足終値で7万4400ドルを維持できるかが焦点となっている。

ブロックチェーンメディアのDecryptによると、9日（現地時間）のビットコインは一時、約2カ月ぶりの安値を付けた後、7万5100ドル台まで切り返した。もっとも、相場の急変を受けてデリバティブ市場では清算が膨らんだ。

同日の米株式市場は反発した。原油安が支えとなり、S&P500は1.9%、ナスダック総合指数は2.2%上昇。ブレント原油は1バレル94ドル前後まで下げ、下落率は4.3%だった。一方で、個別ではNVIDIA株の下落がテック株心理の重荷となった。

市場の視線は10日に発表される米10月CPIに向かっている。市場予想を上回る雇用指標を受け、トレーダーは12月の米連邦準備制度理事会（Fed）による0.25ポイントの利上げ確率を約80%織り込んでいる。リスク資産市場では、戻り期待とインフレ警戒が交錯している。

ビットコインはこの日、一時7万3667ドルまで下落した後に反発した。直前には約5万7700ドルから8万7350ドルまで急伸しており、その後は7万5000ドル近辺まで押し戻されるなど、値動きの荒さが目立っている。

CoinGlassによると、24時間の清算総額12億ドルのうち、約10億4000万ドル（約1560億円）はロングポジションだった。ビットコイン関連の清算額は3億2400万ドル（約486億円）で、このうち約87%をロングが占めた。

テクニカル面では、7万4400ドルが当面の重要なサポートとして意識されている。ビットコインは今週、この水準をすでに一度割り込んでおり、週足終値で持ち直せるかが目先のポイントだ。終値で同水準を下回れば、次の下値めどである7万2550ドルを試す可能性がある。さらに崩れた場合は、200週指数移動平均線が位置する6万9000ドル台まで下げ余地が広がることも想定される。

上値では、まず7万6040ドルが最初のレジスタンスとなる。ここを上抜ければ、次の節目は50週指数移動平均線がある7万8250ドル。その先では8万360ドルを回復できるかが重要となり、この水準帯を明確に超えれば、直近戻り高値の8万7350ドルを再び試す展開も視野に入る。

中長期でみれば、上昇基調が完全に崩れたとは言い切れない。50週指数移動平均線は200週指数移動平均線を上回っており、移動平均線の上向きの並びも維持されている。ただ、足元の価格は50週線を下回り、両移動平均線の差も大きく縮小している。今後、50週線が200週線を下抜けるデッドクロスが発生するかどうかも注目点だ。

モメンタム指標では、相対力指数（RSI）は47.8と、中立の目安とされる50をやや下回った。売り圧力がやや優勢だが、一般に売られ過ぎの目安とされる30まではなお距離がある。トレンドの強さを示す平均方向性指数（ADX）は21.9で、強いトレンドの目安となる25を下回った。方向性指標では買いが小幅優勢で、シグナルは強弱入り交じっている。

短期的には、米インフレ指標とビットコインの週足終値が相場の方向感を左右しそうだ。リスク選好が戻っても、7万6040ドル、7万8250ドルを順に上抜けられなければ、反発の勢いは限られる可能性がある。逆に週足終値で7万4400ドルを割り込めば、下押し圧力が強まり、7万2550ドル、さらに6万9000ドル台の支持力を試す展開もあり得る。