Solanaはこの2年間、メインネットの停止を起こさず、ネットワークの安定性を高めてきた。一方で、ステーキングやインフラの集中はなお課題として残っていることが分かった。

Cointelegraphが17日（現地時間）に伝えたところによると、Fidelity Applied Technology Center（FCAT）は最近公表した報告書で、Solanaについて回復力、経済的安全性、性能指標の各面で着実な進展が見られたと評価した。

報告書は、単純な処理速度ではなく、実運用下での安定性に重点を置いて分析した。Solanaでは過去2年間、メインネット停止が報告されていないとする一方、こうした改善が構造的な強さとして定着したと判断するのは早計だと指摘。ステーキング、ホスティング環境、クライアントソフトの集中が、今後の安定運用を脅かす可能性があると警鐘を鳴らした。

経済的安全性の面では、Solanaは比較的強固な基盤を持つと分析した。十分な規模のステーキング参加に加え、検証者のパフォーマンスに報いるインセンティブ設計が機能しており、検証者の参加拡大がネットワーク維持を後押ししていると説明した。

実利用の観点でも、性能改善は続いている。Fidelityは、Solanaの低遅延、拡大した処理能力、低い取引コストが大規模利用を支えていると言及した。取引コストと処理速度はブロックチェーンの競争力を測る主要指標であり、Solanaはこの分野で優位性を維持しているとの見方を示した。

ただ、分散化と回復力にはなお課題が残る。ステークが一部の検証者に偏る構造のため、検証者の分散が不十分な場合はネットワーク運用リスクが高まり得るという。ホスティング環境やクライアントソフトが特定の領域に偏っている点も、同様のリスクとして挙げた。

こうした中、Solanaはネットワーク応答速度の引き上げにも取り組んでいる。Solana Foundationの技術担当バイスプレジデント、ジェイコブ・クリーチ氏は8月、スロット時間を350ミリ秒（ms）に短縮したと明らかにした。スロット時間の短縮は、ネットワークの稼働開始以来初めてだ。財団は、遅延の抑制と取引確認の高速化につながるとしている。今後はさらに3回に分けて、50ミリ秒ずつ短縮する計画だ。

一方、Fidelityは、処理速度の向上だけでネットワークの健全性を測ることはできないとみている。メインネット停止なしの運用継続は前向きな材料だが、長期的な障害対応力や回復力は、検証者の構造とインフラ分散の水準に左右されるとした。

Solanaの今後の焦点は、性能面での競争力を保ちながら集中リスクを抑えられるかどうかだ。ステーキング参加の厚みと低コスト取引という強みを土台に、検証者とインフラの分散をどこまで進められるかが、長期的な評価を左右するポイントとなりそうだ。