Sonyは日本で、PlayStation 5 Pro（PS5 Pro）の抽選販売に関する条件を厳格化した。日本で登録されたSonyアカウントに加え、一定のプレイ実績を応募要件とし、応募が在庫数を上回った場合は抽選で販売する。Engadgetが9月30日に報じた。

Sonyは、日本国内でPS5 Proの購入を希望するユーザーに対し、アカウントと利用実績に関する新たな基準を適用すると明らかにした。

応募には、日本で登録されたSonyアカウントの保有が必要となる。購入時にも同じアカウントを使わなければならない。あわせて、2024年9月27日から2026年9月27日までの期間に、PS5またはPS4で累計60時間以上プレイした実績も求める。条件を満たしたユーザーを対象に、10月7日から応募を受け付ける。

応募したすべてのユーザーが購入できるわけではない。在庫数を応募者数が上回った場合、ソニーは抽選方式を採用する。当選者は10月26日から11月2日までの間に、1人1台まで購入できる。

今回の見直しは、転売対策と海外需要の抑制を同時に狙った措置とみられる。応募条件を満たしたユーザーに対象を絞ることで、訪日客などによる現地在庫の確保や、転売目的の大量購入を従来より抑えやすくなる可能性がある。

PS5 Proの供給不足は日本に限った話ではない。米国でも主要小売店では品薄が続いており、入手しづらい状況が続いている。報道によると、Sonyは業界全体と同様に部品供給の制約に直面しており、この状況は2027年初めまで続く可能性があるという。

価格が上昇する中でも需要は衰えていない。PS5 Proは従来より150ドル値上げされたものの、市場の関心は高いとされる。特に「GTA VI」の正式発表後は需要が一段と強まったと伝えられている。同タイトルは、PS5 Proの性能を生かせる注目作として紹介された。

こうした中、日本での販売方式見直しは、単なる予約手続きの変更にとどまらず、供給が限られる局面で販売先の優先順位を見直す動きとして受け止められている。アカウントの登録国や実際の利用実績、プレイ時間まで確認し、限られた在庫を既存のPlayStationユーザーに優先的に振り向ける形だ。供給制約が長引けば、同様の販売条件が他地域にも広がるかが焦点となる。