ビットコインが9月に7.33％上昇し、2013年以降で最も強い9月を記録する可能性が高まっている。30日の終値で8万3600ドル（約1254万円）前後を維持できれば、2024年9月の7.29％を上回り、9月としての過去最高騰落率を更新する見通しだ。

ブロックチェーンメディアのDecryptが29日（現地時間）に伝えた。9月はこれまで、ビットコインにとって季節的に弱い月として知られてきたが、足元ではその傾向に変化の兆しも出ている。

CoinGlassによると、2013〜2025年の9月は13回中8回が下落で終了した。2017〜2022年は6年連続でマイナスとなり、年ごとの変動をならした平均騰落率もマイナス2.34％と、月別で最も低い水準にある。

一方、直近は流れが変わっている。ビットコインは2023年9月に3.91％、2024年に7.29％、2025年に5.16％上昇した。今年もプラスで終えれば、9月としては4年連続の上昇となる。

もっとも、今月序盤の地合いは弱かった。ビットコインは8月に25％急騰した後、9月は約7万8500ドル（約1178万円）で始まった。

その後、15日に米上院でClarity法案が49対50で否決されると、ビットコイン現物ETFからは4億5040万ドル（約676億円）が流出した。6月以降で最大の1日流出となった。

翌16日には、FRBが政策金利を25ベーシスポイント引き上げ、3.75〜4.00％とした。2023年以降では初の利上げで、金利に敏感なリスク資産全般の重荷となった。

ビットコインは利上げ直後に7万5000ドル（約1125万円）前後まで下落し、9月特有の弱さが改めて意識された。

相場反転のきっかけは、現物ETFへの資金流入だった。その後、ビットコイン現物ETFには7営業日連続で、計約29億8000万ドル（約4470億円）が流入した。

21日には1日で10億ドル（約1500億円）近い資金が流入し、2025年10月以来の大幅流入を記録した。あわせて24時間で8億ドル（約1200億円）超のショートポジション解消が進み、ビットコインは一時8万7354ドル（約1310万円）まで上昇。1月末以来の高値を付けた。

もっとも、その後は上昇分の約4％を削った。29日には8万3000ドル（約1245万円）近辺まで下押しした。ドナルド・トランプ米大統領がホルムズ海峡の再開放に向けたイランの提案を拒否した後、ブレント原油が再び1バレル100ドルを上回り、リスク資産の重荷となったためだ。

テクニカル指標は、なお強基調を示している。平均方向性指数（ADX）は42.3と、強いトレンドの目安とされる25を大きく上回る。相対力指数（RSI）は61.2で、過熱圏の目安となる70には達していない。

50日移動平均線は200日移動平均線を上回る、いわゆるゴールデンクロスを維持している。一方で、8万2626ドル（約1239万円）を下回ると、次の下値支持線として8万1166〜7万9705ドル（約1217万〜約1196万円）が意識される。

ただ、9月の反発だけで年初来の下落をすべて埋めたわけではない。ビットコインは年初の取引価格だった約8万7497ドル（約1312万円）を、なお4.4％下回っている。

昨年も9月は上昇したものの、10月は3.69％下落し、第4四半期全体では23％下げた。市場では次の金融政策日程にも視線が集まっている。FRBの次回会合は10月27〜28日、その次は12月8〜9日に予定されている。

ビットコインの10月平均リターンは19.92％とされるが、今年も同じような値動きになる保証はない。今回の9月高は、単なる月間反発にとどまらず、9月の季節的な弱さが薄れつつあるかを見極める材料になりそうだ。