XRPが反発した。21日は1.41ドル前後から一時1.54ドルまで上昇し、1日で約9％値を戻した。米国上場の暗号資産現物ETFへの資金流入やテクニカル面の改善が支援材料となる一方、デリバティブ市場ではなお方向感が定まっておらず、市場の関心は1.50ドル近辺を維持しつつ上値抵抗を突破できるかに集まっている。

ブロックチェーンメディアのU.Todayが22日付で報じたところによると、XRPはその後も上昇基調を保ち、足元では1.58ドル前後で推移している。今回の反発が本格的な戻り局面の入り口となるのか、それとも短期的な自律反発にとどまるのかが注目点だ。

背景には、暗号資産市場全体への資金回帰がある。SosoValueのデータによると、米国上場の暗号資産現物ETFには24時間で19億ドル超の純流入があった。このうちビットコインが約13億6000万ドルを占め、他のデジタル資産にも資金流入が広がった。

テクニカル面でも、短期チャートには持ち直しの動きがみられる。市場では、8月高値以降に上値を抑えてきた下降トレンドラインをXRPが再び試している点に注目が集まっている。一部のモメンタム指標は改善したものの、デリバティブ市場のポジションにはなお明確な方向性が見えない。買い戻しは入っているが、市場全体が一斉に強気へ傾いたと判断するには時期尚早との見方が多い。

相場テーマとしては、10月相場への強気期待を示す「アップトーバー」も再び意識されている。これまでビットコインの軟調地合いがアルトコイン全般の重しとなってきたが、市場参加者の視線は第4四半期と10月の季節性に向かいつつある。

もっとも、XRPが過去に暗号資産市場全体と常に同じ値動きをしてきたわけではない。月次リターンの分析では、10月の中央値が約マイナス1.79％となった例もある。「アップトーバー」はあくまで市場の期待やアノマリーの域を出ず、信頼性の高い見通しとは言い切れないとの指摘がある。

そのため、来月の値動きを季節性だけで判断するのは難しい。市場はむしろ、足元の反発が維持されるかどうか、そして過去の上昇局面で上値を抑えてきた抵抗帯を実際に突破できるかを見極めようとしている。主要な抵抗線を明確に上抜けて初めて、今回の反発を意味のあるテクニカル変化と評価できるという見方だ。

規制面では不透明感も残る。米上院は16日、手続き採決でクラリティ法案を前進させることができなかった。同法案は米暗号資産市場の構造整備に関する法案で、短期的な材料の一つとみられてきた。法案自体が廃案になったわけではないが、現時点では法制化に向けた勢いはいったん鈍っている。

こうした状況の下で、XRPには現物市場の改善、テクニカルモメンタムの回復、10月相場への期待といった支援材料がそろいつつある。ただ、デリバティブ市場のデータはなおまちまちで、ビットコイン相場への感応度も高いままだ。XRPの戻り基調が外部要因に左右されやすい構図は変わっていない。

週間ベースの値動きにも注目が集まる。XRPは約5週間続いたレンジ相場を抜けた後、1週間で約5.5％上昇し、一時1.57ドルを付けた。その後は1.51～1.54ドル台へ押し戻されており、目先の重要水準として1.50ドル近辺が意識されている。

テクニカルアナリストのPeter Brandt氏は、より長い時間軸での上値シナリオとして5.40ドルを提示した。長期チャートの構造を根拠に、1.50ドル前後の水準から約260％の追加上昇余地があるとみている。分析の焦点は、2018年高値以降の下降抵抗線と、2020年安値近辺から続く上昇支持線が、数年にわたって大きな収れん構造を形成している点にある。

一方で、長期チャートにはなお重さも残る。XRPは過去の大幅上昇局面で上限ラインを突破し、3ドルを上回ったが、その後の長い調整を経て、現在は当時の高値を大きく下回る水準で推移している。Brandt氏のチャートでは、XRPは1.49ドル前後に位置し、1.88ドル近辺の18カ月移動平均線をなお下回ったまま横ばい圏にある。

足元のXRPは、短期の改善と長期の重さが併存する状況にある。1.54～1.57ドルへの直近の反発は、9月の下落後に買いが戻ったサインと受け止められる一方、長期的には依然として重要な移動平均線の下にとどまる。市場は、1.50ドル台を維持しながら近接する抵抗線を上抜けられるか、それとも再び従来のレンジ相場へ戻るのかを、次四半期序盤の重要な判断材料として注視している。