30日の米株式市場で半導体関連株が急反発した。MicrosoftとLam Researchの好決算に加え、需要見通しの強さが材料視され、AI投資の減速懸念から売られていた銘柄に見直し買いが広がった。

CNBCによると、特に上げが目立ったのはLam Researchで、株価は20％上昇した。1999年以降で最大級の日中上昇率となった。AI需要を背景に、堅調な業績と強い見通しを示したことが好感された。

Microsoftも大幅高となり、株価は15％上昇した。Azureの力強い成長を示したほか、底堅い需要を踏まえて資本支出を増やす方針を明らかにした。

市場では今回の反発について、警戒されていたAIインフラ投資の減速懸念を和らげる材料と受け止められた。企業によるメモリやCPUへの投資拡大を背景に、半導体株はこれまでAI関連の主力銘柄として買われてきた。

もっとも、ここ数営業日は支出拡大がピークに近づいているとの懸念が強まり、売りが続いていた。週初めには、半導体株全体の時価総額から1兆ドル（約150兆円）超が失われていた。

メモリ関連株も大きく上昇した。Samsung Electronicsがメモリ不足が2028年まで続く可能性があると警告したことを受け、Micronは13％高、SanDiskは21％高だった。両銘柄は、SK hynixの市場予想に届かない決算内容を受け、直近の取引では軟調に推移していた。

半導体関連の上場投資信託（ETF）も軒並み上昇した。iShares Semiconductor ETFは8％高。Applied MaterialsとAMDはそれぞれ約13％上昇し、Intelは12％高、Marvell Technologyは10％高だった。NVIDIAも2％上昇した。

Arm Holdingsも6％上昇した。自社初の独自チップとなるAGI向けCPUの需要が強いと示したことが材料視された。

レネ・ハース最高経営責任者（CEO）は、この製品について、2027会計年度から2028会計年度にかけて20億ドル（約3000億円）を超える需要があると述べた。30日のCNBCのインタビューでは、「需要は大きい。より重要なのは、エージェント型ワークロードと推論を巡るCPU市場が中核であることを示している点だ。その市場が成長し続けているのを見ている」と語った。

今回の反発で、半導体株の方向感を左右するのは引き続き業績と需要見通しであることが改めて意識された。Microsoftの資本支出拡大方針、Lam ResearchのAI需要を踏まえた見通し、Samsung Electronicsによるメモリ供給制約の長期化警告が重なり、急速な調整後の投資家心理は持ち直した。