元国際通貨基金（IMF）エコノミストでマクロトレーダーのマーク・ダウ氏が、足元のビットコイン急落を受けて弱気の見方を改めて示した。ダウ氏は、米実業家Grant Cardone氏によるビットコインの宣伝を相場の天井のサインだったと位置付けている。

ブロックチェーンメディアのU.Todayによると、ダウ氏は25日、「昨年が天井だった」と投稿したうえで、「もう詐欺師は残っていない。ビットコインを売り込んで稼いだ人々を覚えておくべきだ」との考えを示した。

ダウ氏が名指ししたのは、不動産投資や「10X」ブランドで知られる金融インフルエンサーのGrant Cardone氏だ。ダウ氏は昨年末にも、Cardone氏が広告でビットコインを宣伝する場面を取り上げ、「Grant Cardoneが広告でビットコインを売り始めたら、ビットコインは終わりだ」と述べていた。

Cardone氏は、個人投資家から資金を集めて集合住宅の取得に充てる事業でも知られる。

ダウ氏が暗号資産市場に厳しい見方を示すのは今回が初めてではない。年初には、業界全体が誇大なマーケティングによって一部参加者の富を膨らませてきたと批判し、業界の崩壊を望むとまで述べていた。

当時は「ビットコインの価値がゼロになることを望む」とも発言した。金融政策への過度な不安をあおることや、世代を超えた資産形成を約束するような宣伝が、主要な暗号資産を支えてきたと批判していた。

市場では、今回の発言もダウ氏の従来の立場の延長線上にあるとの受け止めが多い。ダウ氏は2017年12月、ビットコインが高値圏にあった局面で空売りポジションを公表し、金融市場の注目を集めた経緯がある。

当時のビットコインは過去最高値（ATH）に接近しており、ダウ氏は約1年後、3200ドル前後の安値圏でポジションを解消した。

もっとも、今回もダウ氏の見方をそのまま受け入れる向きは多くない。一部の市場参加者からは、ダウ氏がビットコインの「終焉」を再び唱えているとして批判する声が上がっている。

コミュニティでは、ダウ氏がここ数年にわたりビットコインの最終的な崩壊を繰り返し予告してきたものの、実際にはそうした事態は起きていないとの過去発言も改めて取り沙汰されている。

実際、ダウ氏は2019年11月にも、ビットコインは徐々に死を迎えると自信を持って語っていた。こうした経緯から、今回の発言は直近の急落そのものを論じたというより、相場急変時に繰り返し現れる強硬な懐疑論の典型例として受け止められている。

市場の関心は、ダウ氏の警告が実際のトレンド転換のシグナルとなるのか、それとも過去と同様に急落局面で繰り返される悲観論にとどまるのかに集まっている。現時点では、ビットコインを巡る強気論と弱気論の対立が改めて鮮明になっている。