ビットコインが6万ドルを割り込み、下落基調を強める中でも、ビットコイン支持者のサムソン・モウ氏は強気の見方を崩していない。暗号資産市場全体の清算額が8億5000万ドルを超える局面で、同氏はビットコインの本質的価値は変わっていないと強調した。

ブロックチェーンメディアのU.Todayが24日（現地時間）に報じたところによると、ビットコインは同日4％超下落し、重要な下値の目安とみられていた6万ドルを割り込んだ。暗号資産市場全体の清算額は8億5000万ドル（約1275億円）を超えた。

今回の下落は、現物市場の弱さを映した動きと受け止められている。暗号資産関連株も軟調で、Strategy（MSTR）は2024年2月以来の水準まで下落した。STRCを含むデジタル資産関連銘柄にも売りが広がり、ビットコインの急落がアルトコインや関連株の重しとなった。

一方で、モウ氏は急落局面でも強気姿勢を維持した。ビットコインのファンダメンタルズは変わっていないとし、中立的で許可不要、保有者自身が直接管理できる通貨だと評価した。

同氏はさらに、ビットコインはなお「未来に向けた最善の希望」だと強調した。法定通貨の発行拡大が続く限り、「ハイパービットコイン化」は避けられないとの見方を示し、短期的な価格調整よりも長期的な通貨システムの変化を重視する姿勢を鮮明にした。

モウ氏が特に注目したのは、アダム・バック氏によるBitcoin Standard Treasury Company（BSTR）の買い増し余力だ。直近の急落を受け、BSTRは最大2万5400BTCを取得できる可能性があり、総保有量は5万5000BTCを超えるとの見方が示された。モウ氏は、市場がこうした大口の機関投資家による買い需要を織り込めていないと指摘した。

今回の調整局面の背景としては、韓国株式市場の急落も挙げられている。23日のKOSPIは900ポイント超下落し、下落率は約10％に達した。大型半導体株やハイテク株を中心に海外投資家の売りが膨らみ、このショックが暗号資産市場の弱さにも一部波及したとの見方が出ている。

市場の関心は、売り圧力が一段と強まるのか、それとも機関投資家の買いが下値を支えるのかに移っている。ビットコインが6万ドルを回復できない中、短期的な自律反発の有無に加え、BSTRが実際に買い付けに動くかどうかが次の焦点となっている。

モウ氏は「ビットコインの根本的な価値提案は全く変わっていない。中立で、許可不要で、保有者が直接管理する貨幣だ。未来に向けた最善の希望であり、法定通貨の増刷が確実に続く以上、ハイパービットコイン化は不可避だ」と述べた。