ビットコインが2週間ぶりに6万ドル（約900万円）を割り込んだ。足元ではショートポジションの積み上がりと資金調達率の上昇が下押し要因になったとみられる。一方、短期筋の間では、ショートカバー主導の自律反発によって7万ドル（約1050万円）近辺まで戻す余地があるとの見方も出ている。

Cointelegraphによると、ビットコインは24日、米国株市場の寄り付き前後に6万ドルを下回った。

今回の下落について市場では、弱気ポジションの積み上がりに加え、資金調達率の上昇が重なった結果との見方が広がった。ショートが増えるなかで、投げを伴う下落への警戒感が続いており、実際に価格は約2週間ぶりの安値水準まで下げた。

もっとも、短期的な自律反発を見込む声もある。トレーダーのキラは、相場が短期の底値圏にあり、反発局面が近いとの見方を示した。追加のチャート分析では、今回の下落後、安心感の広がりを背景に7万ドル近辺まで戻す可能性があるとした。

別のトレーダー、レクトプルーフもおおむね同様の見通しを示した。同氏は、BTC/USDが月末にかけて6万ドルを下値とするレンジで推移する可能性があると分析。上値の重い水準まで戻した後、再びレンジ下限を試し、その後は7万ドル近辺で戻り高値を切り下げる展開を想定した。

一方、マクロ環境はビットコインの反発に明確な追い風を与えていない。米国とイランを巡る和平期待がリスク資産選好の回復につながるとの見方もあったが、米国株はすでにこうした材料を相応に織り込んでいるとみられた。ドナルド・トランプ米大統領はTruth Socialでホルムズ海峡の通航を巡り、「通行料もなく、保険費用もなく、イランが船舶にいかなる費用も課さない」と投稿した。

ただ、株式市場の反応は限定的だった。S&P500種株価指数は小幅高となった一方、ナスダック総合指数は取引時間中に軟調へ転じた。リスク資産全般で上値の重さが意識された格好だ。

市場ではこのほか、主要企業の業績ガイダンスや米国の5月個人消費支出（PCE）物価指数の発表も意識されている。こうした材料が投資家心理の重荷となれば、ビットコインが短期的に反発しても、上昇余地は限られる可能性がある。

目先の焦点は、6万ドルが月末まで下値支持線として機能するかどうかだ。短期的には、下落局面で積み上がったショートポジションが反発の材料になり得るものの、リスク資産全体の地合いが改善しなければ、戻りは7万ドルの再試験に届かず、戻り高値を切り下げる展開にとどまる可能性もある。