米投資家のマイケル・バリー氏は15日、Nvidia株について、株価がさらに下落しても当面は買わない考えを示した。ジェンスン・フアン氏の辞任後も、まだ表面化していない問題が残っている可能性があるとして、追加の悪材料に警戒感を示した。
バリー氏は同日、Substackへの投稿で「なお何かおかしいという感覚がある」と述べた。そのうえで、「しばらくは、この株をどの水準でも買うつもりはない」とし、「今後明らかになる実際の問題がNvidiaにあるのではないかと懸念している」と付け加えた。
この発言は、Nvidiaの創業者で最高経営責任者(CEO)だったフアン氏が先週辞任した後に出たものだ。フアン氏は、中国のスパイと疑われる人物との関係や、直属の部下との不倫疑惑が報じられた後、退任した。
バリー氏は、Nvidiaの取引関係の継続性に加え、同社が築いてきた複雑なエコシステムの持続可能性に懸念を示した。AI産業で中心的な役割を担ってきた同社だが、競合他社や顧客が今回の混乱に乗じて、チップ価格の引き下げや購入時期の延期を求める可能性があるとみている。
こうした動きは、Nvidiaの収益性を圧迫する恐れがある。顧客によるデータセンター整備が一巡する前に、チップ販売が鈍化する可能性もあるという。これまで顧客向け供給を支えるために引き受けてきた事業上のリスクが、今後は自社の重荷として跳ね返るとの見方だ。
イーロン・マスク氏も同様の懸念を示している。マスク氏は14日、X(旧Twitter)への投稿で、Nvidiaの複数の取引について「書面契約ではなく、ジェンスン・フアン氏との握手で成立した」と主張した。フアン氏の退任によって、「少なくとも一部の重要取引は失われる」と警告した。
Nvidia株は16日の取引開始時点で162ドル前後を付けた。10月6日に記録した過去最高値243ドルに比べると、約3分の1低い水準だ。時価総額もピーク時の約5兆8000億ドルから、4兆ドルを下回る水準まで縮小した。Nvidiaはコメント要請にすぐには応じなかった。
バリー氏は、Nvidia株の下落に賭けるポジションも維持している。14日の投稿では、来年2月満期のNvidia株のプットオプションを保有していると明らかにした。あわせて、Nvidiaを主要構成銘柄に含むVanEck半導体ETFとNasdaq100についても、下落に備えたプットオプションを保有しているという。
映画『ビッグ・ショート』のモデルとして知られるバリー氏は、2000年代半ばの米住宅バブル崩壊を予測して利益を上げた人物として知られる。この1年は、NvidiaのAI産業への依存度が過度に高いと繰り返し警告してきた。NvidiaがAI関連銘柄に大規模投資を行い、顧客の自社製チップ購入を積極的に資金面で支援することで、AI産業全体の中核に位置付けられてきた構造そのものがリスク要因になり得る、との見方を示している。