米国のハイパースケール型データセンターが1年間に消費する電力量は、世界148カ国の年間消費電力量を上回る規模に達する――。ハーバード大の研究チームがその結果をまとめ、AIの普及でデータセンター建設が加速する中、巨額の電力需要と化石燃料への依存が気候変動に与える影響に改めて関心が集まっている。
米ITメディアのThe Vergeによると、ハーバード大の研究チームは16日(現地時間)、米国内のデータセンター403拠点を対象に、電力消費量とCO2排出量を分析した研究結果を国際学術誌「Nature Sustainability」に発表した。
研究チームは衛星画像を使って米国全土のハイパースケール型データセンターを特定し、施設ごとの電力容量をもとに、2024年5月から2025年4月までの電力消費量を試算した。
その結果、対象施設の年間電力消費量は約82テラワット時(TWh)で、米国全体の電力消費量の1.8%に相当した。オーストリアやイスラエルを含む多くの国の年間電力消費量を上回る水準だという。
施設の稼働率を織り込んだ試算幅は68〜99TWhだった。研究チームは米環境保護庁(EPA)の発電所データを用いて、地域ごとの発電に伴うCO2排出量も算出。データセンターの電力使用に伴うCO2排出量は約2570万トンで、デンマークの年間排出量に近い規模とした。
電源構成では、データセンターに供給された電力の約54%が化石燃料由来だった。内訳は天然ガスが38%、石炭が15%だった。
地域差も大きい。石炭依存度の高いワイオミング州の電力は、水力発電の比率が高いオレゴン州に比べ、1kWh当たりの炭素排出量が約7倍に上った。
研究を主導したハーバード大の研究員ジャンルカ・グイディ氏(Gianluca Guidi)は、「同じコンピューティング施設でも、電力を供給する地域のエネルギー構成によって環境影響は大きく変わる」と説明した。
一方で今回の分析は、2025年4月までのデータに基づくため、その後のデータセンター増設に伴う追加需要は反映していないとした。
また、通常のクラウド処理とAI演算に使われた電力を区別できておらず、自前のガスタービン発電に伴う環境影響も十分には織り込めていないとしている。
専門家は、データセンター運営事業者による電力使用情報の開示拡大と、新たなクリーンエネルギー供給の拡充が必要だと強調した。AI産業の成長に伴い、データセンターの立地や電力調達のあり方は、環境政策上の重要課題になりつつある。