写真=NVIDIA

NVIDIAでGeForce部門のエバンジェリストを務めるジェイコブ・フリーマン氏は、ジェンスン・フアンCEOの退任後に広がったGeForce事業の終了観測を否定した。ただ、AI事業とデータセンター向けを優先する同社が、コンシューマー向けグラフィックスカード事業を今後どこまで重視するのかについては、PCゲーマーの間でなお懸念が残っている。

フリーマン氏は16日(現地時間)、X(旧Twitter)で、フアン氏の退任がコンシューマー向けGPU事業に与える影響を問う投稿に対し、「Nope」と返信した。GeForce事業の終了を指摘するユーザーの投稿にも短く否定的な見解を示したが、それ以上の詳しい説明はしていない。

一方で、市場ではフアン氏の退任がPCゲーマーやグラフィックスカード市場にとって新たな不安材料になりかねないとの見方も出ている。NVIDIAやAMDがAIアクセラレータ向けチップを優先する中、メモリ供給の逼迫も重なり、PC向けグラフィックスカード市場を取り巻く環境は厳しさを増しているためだ。

次期CEOには、フアン氏が築いた企業価値の維持に加え、株主還元の拡大も求められる可能性がある。その場合、経営資源をAIやデータセンター事業へさらに振り向けるとの観測もある。フアン氏がGeForceブランドの立ち上げに関わった人物であるだけに、退任後はゲーム向けGPU事業を優先する経営判断が弱まるのではないかとの見方もある。

フアン氏は今年のGTC 2026で、「GeForceはNVIDIAにとって最も偉大なマーケティングキャンペーンだ」と語っている。さらに、将来の顧客が製品を直接購入するより前の段階から取り込める存在だと説明した。GeForceは単なるゲーム向けグラフィックスカードではなく、将来の開発者やコンピュータサイエンティストをNVIDIAのエコシステムへ引き込む役割を担う、という位置付けだ。

足元では、製品価格の上昇や高性能GPUの品薄も、ゲーマーの不安を強めている。高性能グラフィックスカードは入手しにくい状況が続いており、一部製品では発売計画の中止観測も出ている。Xでは、現在の価格水準そのものがGeForceの終焉を示しているようだ、との反応も見られた。

VRAM価格の上昇とAI需要の継続を背景に、2027年のデスクトップGPU市場はさらに厳しくなるとの見方もある。フリーマン氏の発言とは別に、GeForceの次期製品群とみられるRTX 6000シリーズが2028年に投入される可能性も取り沙汰されているが、高性能GPUへの投資は縮小する恐れがある。製品戦略が、データセンター向けチップに中核リソースを集中する方向へ傾くとの観測も出ている。

このほか、フアン氏のCEO復帰を巡るうわさも続いている。復帰を求める請願も登場しており、NVIDIAの経営体制の変化と今後のGPU事業戦略に注目が集まっている。

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