Solana Foundationは、ネットワーク名称を「Mainnet Beta」から「Mainnet」に変更し、ネットワークの共通ルールを示すプロトコルV1.0を導入する。SOLやアカウント、資産、取引履歴に変更はなく、一般ユーザーの追加対応も不要だという。
ブロックチェーンメディアのCoinPostが11月17日に報じたところによると、同Foundationは16日、名称変更とあわせて、プロトコルと検証人ソフトウェアのバージョンを分けて管理する体制に改めると明らかにした。
今回の見直しは、開発者や運用者、検証人に向けた技術基準の整理が狙いだ。Foundationによれば、Solanaはサービス開始当初から取引やアプリケーション、資産を処理する実運用ネットワークとして稼働してきたが、名称には約7年にわたって「Beta」が残っていた。
背景には、足元の技術的な進展がある。Foundationは、コンセンサス構造を見直すAlpenglowがMainnetで有効化され、取引の確定時間が約150ミリ秒に短縮されたとしている。
検証人ソフトウェアの多様化も大きい。従来のAgaveに加え、別系統で開発されたFiredancerの導入によって選択肢が広がり、単一コードベースへの依存は低下した。これを受け、Foundationはネットワーク全体の変更管理を特定クライアントのバージョンにひも付けるのではなく、検証人が従う共通ルールであるプロトコルに独立したバージョンを付与する方針を決めた。
新たな管理体系では、AgaveとFiredancerがそれぞれ独自のコード、リリース日程、バージョン番号を維持する一方、ネットワーク全体に関わる変更は共通プロトコルのバージョンで管理する。Foundationは、これにより開発者や運用者が、ネットワークの変更点と対応するクライアントリリースを把握しやすくなるとしている。
一般ユーザーに目立った影響はない。既存ネットワークはそのまま維持され、SOLやアカウント、資産、アプリケーション、取引履歴に変更は生じない。追加対応も不要としている。
一方、開発者や運用者は今後もリリースごとの案内を確認する必要がある。特に検証人とRPC運用者は、各プロトコルバージョンの導入に合わせて必要なクライアントリリースを個別に点検しなければならない。共通プロトコルバージョンの導入後も、クライアントごとの更新管理は引き続き求められる。
名称変更は今後、ドキュメントやWebサイト、エクスプローラーにも順次反映する予定だ。今回の見直しは、ユーザー資産や取引履歴に手を加えず、ネットワークの共通ルールとそれを実装するソフトウェアのバージョン体系を切り分けることで、運用基準を明確にすることを目的としている。