Jensen Huang氏の退任を受け、創業者が自社を去ったシリコンバレーの事例に改めて注目が集まっている。写真=Gemini

NVIDIA共同創業者のJensen Huang氏がCEOを退任したことを受け、自ら創業した企業を追われた、あるいは自社を去ることになったシリコンバレー創業者の事例が改めて注目を集めている。

Business Insiderが15日付で報じたところによると、Huang氏は不倫疑惑に加え、外国情報機関の影響工作の対象となった可能性を巡る取締役会の調査のさなかに辞任した。

Huang氏は1993年に共同創業したNVIDIAを33年間率い、小規模な半導体企業から巨大なAI企業へと成長させた。一方で、創業者であっても経営権を守り続けられるとは限らないことも、今回あらためて浮き彫りになった。

その代表例がApple共同創業者のスティーブ・ジョブズ氏だ。ジョブズ氏は1985年、販売不振と経営手法を巡る対立の末、取締役会によって権限を剥奪され、会社を去った。

その後、ジョブズ氏はNeXTを創業。Appleが1996年にNeXTを4億2700万ドルで買収したことで、翌年にCEOとして復帰した。

OpenAI共同創業者のサム・アルトマン氏は2023年、コミュニケーションの透明性や経営能力への信頼が損なわれたことを理由に、取締役会から解任された。ただ、従業員と投資家の反発を受け、4日後に復帰している。

Yahoo共同創業者のジェリー・ヤン氏は、Microsoftによる440億ドルの買収提案を拒否した後、交渉決裂と株価下落の責任を問われ、辞任圧力にさらされた。

Twitter共同創業者のジャック・ドーシー氏は2008年にCEOを退任したが、2015年に復帰した。その後、物言う株主のElliott Managementが経営への集中度に問題を提起し、2021年に再び辞任した。

PayPalの前身となるX.comを創業したイーロン・マスク氏も、2000年にピーター・ティール氏らとの経営対立の末、取締役会の決定でCEOの座を追われた。

暗号資産交換所FTXの創業者サム・バンクマン=フリード氏は、関連会社Alameda Researchの資産の相当部分がFTX独自トークンで構成されていた事実が明らかになった後、大規模な出金に直面した。FTXは破綻し、同氏は2024年に禁錮25年の判決を受けた。

Tesla共同創業者のマーティン・エバーハード氏は2007年、取締役会の決定でCEOを退任した。その後、イーロン・マスク氏を相手取り、名誉毀損などを理由に提訴したが、最終的には和解で決着した。

Uber共同創業者のトラビス・カラニック氏は、職場でのいじめやセクハラ疑惑、企業文化を巡る批判が強まる中、独立調査の結果を受けて2017年に辞任した。

Facebook共同創業者のエドゥアルド・サベリン氏は2005年、新株発行によって持ち分が30%から10%未満に希薄化し、経営への影響力を失った。その後の訴訟を経て、2009年に共同創業者としての地位を取り戻し、Facebook上場時の保有株式の価値は20億ドルを超えた。

Groupon創業者のアンドリュー・メイソン氏は、上場後に株価が高値から約90%下落するなど業績不振が続き、2013年に取締役会によって解任された。

Oculus創業者のパルマー・ラッキー氏は、親トランプ団体への寄付が明らかになった後、2017年にFacebookを去った。これに対し、マーク・ザッカーバーグ氏は、政治的見解を理由に解雇したわけではないと否定した。

創業者が退任に追い込まれる背景は、経営権を巡る対立や業績不振だけではない。企業文化を巡る論争、持ち分の希薄化、経営破綻など、その事情はさまざまだ。Huang氏の辞任は、創業者としての求心力と実際の支配力が必ずしも一致しないことを改めて示した。

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