NVIDIAのJensen Huang氏の辞任を受け、市場では同社の後継体制と成長持続力への関心が高まっている。Huang氏退任後のNVIDIAを、Steve Jobs氏を失った後のAppleになぞらえて見る向きもあり、創業者不在による革新力の鈍化を懸念する声と、専門経営者体制への移行で安定成長が続くとみる声が交錯している。
香港紙サウスチャイナ・モーニング・ポスト(SCMP)が15日付で報じたところによると、Huang氏は不倫疑惑を巡る報道を受け、13日に辞任した。33年にわたりNVIDIAを率い、同社をAIチップ分野の中核企業へ育て、時価総額4兆ドル(約600兆円)規模の巨大テック企業へと押し上げた人物だ。
NVIDIAは最高財務責任者(CFO)のコレット・クレス氏を暫定CEOに据え、取締役会は後任CEOの選定に入った。
市場の関心は単なるトップ交代にとどまらない。Huang氏が技術戦略と組織文化の両面でNVIDIAに与えてきた影響の大きさに注目が集まっている。Goldman Sachsのジェームズ・シュナイダー氏は、テック業界ではまれな「規格外のリーダー」が突然退いたケースだと指摘した。
同氏は、NVIDIAとAppleはいずれも強い技術革新の伝統と競争優位を持つ一方、短期間で中核リーダーを失った点で共通すると分析する。Huang氏はNVIDIAの企業文化とアイデンティティーの「中核的存在」だったとして、たとえ機能別組織の統治が強固でも、その軸を担う異色のリーダーを欠けば、従来の俊敏性を保ちにくくなる可能性があるとみている。
またシュナイダー氏は、NVIDIA株が中期的なバリュエーション見直しの過程で、Jobs氏退任後のAppleに近い値動きをたどる可能性にも言及した。新体制の実像と成長の牽引役が明確になるまで、株価に下押し圧力がかかる可能性があるという見方だ。
一方で、創業者の退任が直ちに競争力の低下につながるとは限らないとの見方もある。調査会社SemiAnalysisのディラン・パテル氏は14日付のリポートで、2011年以降のAppleの継承プロセスを「創業者交代後も成功を収めた代表例」と評価した。
パテル氏は、NVIDIAも今後、専門経営者体制へ移行し、自社株買いや株主還元を重視する、より保守的な戦略を取る可能性があると指摘した。こうした変化は株主に好感され得る一方、これまでと同じ速度で技術革新を進めるのは難しくなる恐れがあるとも付け加えた。
Appleの歩みは、こうした相反する見方を映す比較対象としてしばしば引き合いに出される。AppleはJobs氏を2度失っている。1985年に取締役会が共同創業者のJobs氏を追放した後、同社は低迷し、1997年に同氏が復帰するまで経営危機に直面した。
これに対し、2011年にJobs氏が健康問題で退いた際は局面が異なった。後を継いだTim Cook氏の下で、Appleの企業価値はその後15年間で約14倍に拡大した。
こうした文脈から、市場ではCook氏の起用論まで取り沙汰されている。現在はAppleのCEOを退き、会長職を務めるCook氏をNVIDIAの次期CEOに迎えるべきだとする声が一部で上がっている。
ドナルド・トランプ米大統領も13日、Cook氏についてNVIDIAのトップに最も適した「唯一の人物」だと述べ、「伝説的な経営者」と評価したとされる。
もっとも、Cook氏を含め、誰が後任に就いたとしてもHuang氏の役割をそのまま置き換えるのは容易ではないとの見方は根強い。TFインターナショナル証券のミンチー・クオ氏は、Cook氏の強みとしてコスト管理とサプライチェーン運営を挙げた。
これらはNVIDIAに改善余地のある分野だが、次世代技術を構想し、開発へ落とし込み、迅速に商用化する能力は、Cook氏に限らずどの後継者にとっても簡単に担えるものではないという。クオ氏は、複数分野の先端技術をAIチップやラックソリューションに取り込み、短い商用化サイクルを維持する能力を実証してきたCEOは、これまでHuang氏だけだったと評価した。
結局のところ、NVIDIAの先行きを左右するのは、創業者主導の革新力を維持できるか、それとも専門経営者体制の下で安定成長へ軸足を移せるかにある。ポストJobsのAppleが対照的な2つの継承局面を経験したように、Huang氏後のNVIDIAでも、後継者の力量と経営の選択が技術競争力と市場価値を左右する重要な変数になりそうだ。
一方、Financial Times(FT)など海外主要メディアは15日、Huang氏が側近らとCEO復帰の可能性を協議していると報じた。復帰を後押しするシリコンバレーの有力者が、取締役会への働きかけやホワイトハウスの支持確保に動く計画だという。
ただ、現時点でNVIDIAの取締役会がHuang氏の復帰を決めた事実はなく、同社も関連報道について直ちにコメントしていない。