ビル・ミラー4世氏(写真=Wikipedia)

Miller Value Partnersの会長兼最高投資責任者(CIO)を務めるビル・ミラー4世氏が、ビットコインに対する強気姿勢を改めて示した。価格の乱高下はあっても、供給の制約と長期的な価値保存需要に着目すべきだと訴えている。

Bitcoin Magazineが13日(現地時間)に報じたところによると、同氏は投資家心理がFTX騒動時に近い水準まで冷え込む局面でも、ビットコインに対する強気見通しを維持した。足元の値動きではなく、供給量が限られる構造と、長期の価値保存手段としての需要を重視すべきだとの考えを示した。

同氏は、ここ数カ月の大きな値動きだけを理由に弱気と判断するのは適切ではないと指摘した。ビットコインが6万3000ドルから8万7000ドルまで上昇した後、6万8000ドルまで下落した値動きを挙げ、こうしたボラティリティは高いリターンを狙う上で受け入れるべき「代償」だと述べた。

強気の主な根拠として同氏が挙げたのは、ビットコインの供給構造だ。年間の供給増加率は約0.8%にとどまり、金を上回る希少性を持つと評価した。総供給量にも上限があるため、長期にわたって希少性を維持できると説明した。

同氏はまた、金が長年にわたり価値保存手段として認識されてきた背景にも、こうした希少性があると指摘した。ビットコインも同じ観点から評価でき、長期的な潜在市場は現在の時価総額を大きく上回る可能性があると主張した。

一方で、こうした投資論が短期的な価格安定を保証するものではない点も強調した。高い成果を求める投資家は、その過程で生じる急激な価格変動も受け入れる必要があるとし、最近の急騰急落はビットコインの長期価値を否定する材料にはならないとの見解を示した。

今回の発言は、悪化した投資家心理とビットコインの構造的な価値を切り分けて捉えるべきだとの考えを改めて示したものだ。短期的な市場ムードではなく、供給増加率や希少性、価値保存手段としての需要を投資判断の軸に据えるべきだと訴えた。

この発言の中で同氏は、金融政策や人工知能(AI)投資ブーム、NVIDIAの企業価値評価、ビットコイン反発の触媒、資金配分を巡る競争にも言及した。そのうえで、ビットコインの供給制約と長期需要に注目する姿勢を崩さず、市場はなお潜在価値を十分に織り込んでいないとの見方を維持した。

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