写真=ジェンスン・フアン氏の辞任を巡る論争は、米国のアジア系社会で人種問題にも波及している

ジェンスン・フアン氏の辞任を巡る論争が、米国のアジア系米国人社会で人種的偏見を問う議論に発展している。スパイ疑惑を裏付ける公開証拠が乏しい中、中国系人材にだけ厳しい基準が適用されているのではないかとの声が上がっている。

14日付のサウスチャイナ・モーニング・ポスト(SCMP)によると、一部のアジア系米国人は、フアン氏の辞任に至る過程で人種的偏見が影響した可能性があるとして疑問を呈している。

争点の一つは、フアン氏と中国国籍の女性との関係を巡るスパイ疑惑に関し、公開された裏付けが乏しい点だ。最初に報じたニューヨーク・タイムズ(NYT)は、米情報当局が根拠を示していないと伝えた。CNNも12日、米情報機関はアリス・フアン氏が中国の情報機関に取り込まれていたかどうかについて、なお確証を得ていないと報じた。中国政府は一連の疑惑について、中国に対する「黒色宣伝」だとして否定している。

ニューハンプシャー大学コミュニケーション・メディア学科のチャン・リン准教授は、米社会が中国系人材を必要な時には活用し、地政学的緊張が高まると排除するという歴史を繰り返してきたと指摘した。2024年に公表した論文でも、中国系学生が知識労働者として生産性を評価される一方、政治的緊張の局面では容易に排除される矛盾を扱ったという。

1963年に台湾・台北で生まれ、1970年代初頭に米国へ移住したフアン氏は、1993年にNvidiaを共同創業した。その後は台湾、中国本土、韓国をつなぐ人的ネットワークを生かして事業を拡大してきた。チャン准教授は、かつて成長を支えた越境的な人脈が、いまや忠誠心を疑われる理由になっていると分析する。

チャン准教授は、今回のケースは、1990年代に中国への核機密漏えいの疑いをかけられた後に無罪となった台湾系米国人科学者、ウェン・ホー・リー氏の事件とも重なるとの見方を示した。さらに、Tesla CEOのイーロン・マスク氏らは私生活を巡る論争があっても同程度の職業的打撃を受けていないとして、フアン氏にだけ異なる基準が適用されたとの指摘もあるとした。

論争は、アジア系女性に対する固定観念にも波及している。中国国籍のアリス・フアン氏を巡っては、オンライン上で、誘惑によって情報を引き出す「ハニートラップ」を題材にしたミームが拡散した。サンフランシスコを拠点とする投資家で、ニュースレター「Tech Buzz China」創業者のルイ・マ氏は、アジア系女性を潜在的なスパイとして描くのは無神経だと批判した。

「Thinking Machines Lab」のエンジニア、カレン・ジョウ氏も、米技術業界のアジア系女性が「私は中国のスパイではない」との文言を添えて写真を投稿する動きについて、国家安全保障を巡る固定観念を強めかねないと懸念を示した。

今回の論争が、米技術産業の人材基盤を損なう可能性を指摘する声もある。ルイ・マ氏は、米企業は国際的な人材との協業に大きく依存しており、個人の出自や業務上の人的ネットワークが負担として作用し得ると述べた。

足元では、アジア系の起業家がフアン氏への感謝を公に示す動きも出ている。RadixArc共同創業者のジュ・バンファ氏は、フアン氏を父親のような存在であり、ロールモデルでもあると評価した。Workstream共同創業者のデズモンド・リム氏も、移民としてフアン氏の歩みに励まされてきたと明らかにした。

チャン准教授は、今回の事態が中国系ビジネスパーソンに過度な忠誠心を求める空気につながりかねないと警鐘を鳴らした。とりわけ、就職やH-1Bビザのスポンサー獲得を意識する若い世代が、米国を離れ、母国への帰国を選ぶ可能性もあると指摘している。

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