画像=ChatGPT

XRP Ledger(XRPL)のバリデーターであるVet氏は、XRPが将来的に価値保存手段として機能し、「デジタルゴールド」になり得るとの見方を示した。ブロックチェーンメディアのThe Crypto Basicが11月15日(現地時間)に報じた。根拠として、発行体による凍結の対象外となるネイティブ資産としての設計や、ユーザー自身による資産管理を支えるXRPLの仕組みを挙げている。

Vet氏はX(旧Twitter)への投稿で、XRPLは「be your own bank(自分自身の銀行になれ)」という思想を体現していると説明した。地政学的な不確実性の高まりやデジタル化の進展、AIによるインターネット構造の変化を踏まえ、こうした特性の重要性が今後増す可能性があると指摘した。

同氏が重視したのは、XRPとXRPL上で発行される他のトークンとの違いだ。XRPLでは、トークン発行者が自ら発行した資産の一部残高を凍結できる一方、ネイティブ資産であるXRPはその対象にならないという。

そのため、ネイティブXRPを直接保有する場合、ステーブルコイン発行体の償還履行や、特定トークンに対するアクセス制限に依存しない点が特徴になるとした。

もっとも、実際の利用では保管形態が重要だとも述べている。取引所に預けたXRPは、利用者がウォレットを直接管理する場合と異なり、取引所側がアクセスを制限できる可能性があるためだ。発行体による凍結機能がないという性質も、自己管理のウォレットで保有する場合と、取引所口座の残高として保有する場合とでは意味合いが異なるとしている。

供給面も評価材料に挙げた。XRPの最大供給量は1000億枚に固定されており、プロトコルの通常動作によって新規発行される仕組みはない。発行体が供給量を増やせる一般的なトークンとは異なり、XRPはネイティブ単位そのものが増えない設計だと説明した。

手数料のバーン(焼却)にも言及した。基本手数料は最小10Dropで、0.00001XRPに相当する。ネットワークの混雑状況に応じて手数料は上昇する場合があるが、検証者に分配されることはなく、恒久的に消滅する。この仕組みは、スパムやネットワーク乱用の抑止を目的としているという。

一方で、希少性だけで将来の価格が決まるわけではないとも強調した。需要が継続するかどうかに加え、保有者がどの水準で売却するかも価値形成に影響すると説明している。技術的な設計があるだけで、自動的に価値保存手段としての地位が保証されるわけではないとの立場だ。

XRPLのアカウント制御機能も、独立した資産管理を支える要素として挙げた。ネイティブの多重署名機能を使えば、複数の鍵による承認がなければ取引を成立させない設定が可能になる。

ただし、こうした機能があっても、フィッシングや端末の故障、詐欺的な指示まで防げるわけではないとも指摘した。

また、XRPの役割は単なる保有資産にとどまらないとした。XRPLの自動ブリッジ機能では、2つの発行トークンを直接交換するより有利なレートが得られる場合、XRPを中間資産として利用できる。直接の流動性とXRP経由の流動性を併用することで、取引成立の効率を高める仕組みだという。

今回の主張の焦点は価格予想ではなく、あくまで設計思想と構造にある。発行体の統制を受けないネイティブ資産であること、供給量が固定されていること、利用者が承認権限を直接管理できることが、XRPLの自律性を支える要素だと位置付けた。

最終的には、技術が可能性を生み、その価値を決めるのは市場の需要だと整理している。

Vet氏は「XRP Ledgerを学べば学ぶほど、その独自の設計選択を高く評価するようになる。目的は見せかけではなく、『be your own bank』という思想を本気で重視しているからだ。XRPはその特性を受け継いでいる。地政学的な不確実性の時代に、AIがインターネットの構造を変え、デジタル化が進む中で、デジタルのゴールドは将来の価値保存手段になり得る」と述べた。

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