XRPはロング清算の増加や建玉縮小、資金調達率の悪化を背景に売り圧力が強まっている(写真=Shutterstock)

XRPは週末にかけて下落基調を強め、週間では約17%安となった。先物市場ではロングポジションの清算が急増し、建玉も縮小。資金調達率もマイナス圏に沈み、デリバティブ市場では弱気ムードが鮮明になっている。

15日、ブロックチェーンメディアのU.Todayによると、XRPは直近24時間で3.43%下落し、0.969ドルを付けた。

オンチェーンデータプラットフォームのCoinGlassは、関連データを基に、足元のXRP安を説明する主な要因として3つの指標を挙げた。

第1に、ロングスクイーズだ。価格下落を受けて上昇を見込んでいた買い持ちポジションの清算が膨らみ、売り圧力を一段と強めた。CoinGlassによると、直近24時間のXRPのロング清算額は4317万ドルに達し、全清算額の約91%を占めた。

第2に、建玉の減少がある。XRPの建玉は同期間に5.53%減少し、20億3000万ドルとなった。ロング中心にポジション圧縮が進み、未決済建玉が縮小したとみられる。

第3に、資金調達率のマイナス化だ。XRPの無期限先物の資金調達率はマイナス0.0082%だった。市場では、弱気見通しの強まりを映すシグナルとして受け止められている。

現物市場でも軟調な値動きが続いている。XRPは11月5日から14日まで10日続落。10月末には日足の200日移動平均線を終値ベースで下回り、10月初めには50日移動平均線も割り込んでおり、上昇モメンタムの鈍化が意識されている。

暗号資産市場全体の流動性縮小も重荷となっている。Glassnodeのアナリストは、直近1カ月でステーブルコインの供給量が170億ドル減少し、2022年以降で最大の減少幅になったと分析した。ステーブルコイン保有者の資金が法定通貨に戻ることで、ビットコインを含む暗号資産市場に向かう買い余力が細っているという。

もっとも、テクニカル面では短期反発の可能性も示されている。XRPの日足の相対力指数(RSI)は売られ過ぎの水準に入った。自律反発が進めば、50日・200日移動平均線が位置する1.25~1.30ドルが主な上値めどとして意識される。一方、下落が続く場合は0.77ドル近辺がサポート水準として挙げられる。

もっとも、買い戻しが本格化する時期はなお見通しにくい。Bitwiseの最高経営責任者(CEO)、マット・ホーガン氏は「いずれ大きな買い場が訪れるだろうが、それがいつになるかを見極めるのは難しい」と述べた。

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