Dogecoin共同創業者のビリー・マーカス氏が、Bitcoinについて「元祖暗号資産であり、存在理由が最も明確だ」との見方を示した。暗号資産市場が急落する中、米退職年金401(k)の代替資産としてBitcoinを位置付ける議論に反応した発言だ。
ブロックチェーンメディアのU.Todayによると、マーカス氏は15日、X(旧Twitter)で、Bitcoinを米国の退職年金401(k)の代替とみなす投稿に応じる形でこの見解を示した。
発言が出たのは、暗号資産市場が大きく下落した直後だった。下落局面で売却の是非を巡る議論が広がる中、あるユーザーは投資家のリスク選好次第としつつ、Bitcoinが401(k)に代わる最良の選択肢になり得ると主張した。これに対し、マーカス氏はBitcoinを「元祖暗号資産」と位置付けた上で、存在理由が最も明確だと応じた。
一方で、他の暗号資産には批判的な見方も示した。Ethereumについては、本来の目標を達成できていないにもかかわらず、好意的なブランド認知を保っていると指摘した。
もっとも、自身の投資判断には慎重な姿勢を崩していない。マーカス氏は「市場は妄想の指標に近く、値動きの予測は難しい」とした上で、「自分はすぐ売るタイプで、保有量もごく少ない」と述べた。Bitcoinの意義は認めつつも、積極的に保有する立場ではないことを示した格好だ。
市場は大きく乱れた。CoinGlassの集計では、直近24時間の清算額は19億2000万ドルに達した。うちロングの清算は15億9000万ドルで大半を占め、ショートの清算は3億4126万ドルだった。Bitcoinは一時、3カ月ぶりの安値となる6万3000ドルを下回り、Dogecoinも2023年6月以来初めて0.055ドルまで下落した。
こうした中、暗号資産を退職資産に組み入れる動きにも関心が集まっている。米資産運用大手のFidelityは、雇用主の承認を条件に、401(k)口座でのBitcoin投資を認めている。Fidelityは米国の主要な401(k)事業者の一つで、2022年4月には既存の退職年金口座の保有者がBitcoinを追加できるオプションも導入した。
さらにFidelityは2025年、米国の成人がBitcoin、Ethereum、Litecoin(LTC)に直接投資できる新たな退職商品も発表した。Bitcoinを従来型の退職年金を補完・代替する手段とみる見方は、市場急落とは別に広がり続けている。ただ、実際に組み入れるかどうかは、マーカス氏の発言通り、投資家のリスク選好や価格変動への許容度によって判断が分かれそうだ。