XRPを巡り、SNS上で弱気な投稿や否定的な反応が相次いでいる。AIボットなどを使った組織的な世論操作の可能性を指摘する声もあるが、現時点でそれを裏付ける具体的な証拠は示されていない。

ブロックチェーンメディアのThe Crypto Basicによれば、「Thinking Crypto Podcast」創設者のトニー・エドワード氏は、自身のXRP関連投稿に否定的なコメントが集中していると指摘した。

エドワード氏はこれを大規模なFUD（恐怖・不確実性・疑念）の拡散と表現した。コメント数や投稿のタイミング、類似した内容の反復などを理由に、組織的な介入の可能性があるとみている。

同氏は、AIボットやスパムアカウントの関与もあり得るとしたほか、競合ブロックチェーンの支持者や、XRPの下落に賭けるトレーダーが関与している可能性にも言及した。ただ、実際に誰が背後にいるのかは特定できないとしている。

アナリストのクリプトロウUSも、同様の動きがみられると指摘した。フォロワー数の少ないアカウントがXRPを巡る議論に繰り返し現れ、ボットとみられるアカウントも交じっていると主張している。

また、XRP保有者がRippleの投資契約を保有しているかのような見方は成り立たないとし、こうした主張はXRPへの反発や怒りをあおる狙いがあると批判した。

この論点は、米証券取引委員会（SEC）とRippleの訴訟でも争点の一つとなった。当時、裁判所にはXRP保有者約3500人の陳述書が証拠として提出された。

クリプトロウUSが提出した意見書には、投資家や利用者、開発者の事例が盛り込まれ、その一部はRippleと無関係にXRPを取得または利用したケースだったとされる。アナリサ・トレス判事も、XRPの購入事例を検討する中で、多くの買い手がRippleの存在自体を知らなかった点に触れていた。

今月初めには、デイビッド・シュワルツ氏（Rippleの前最高技術責任者＝CTO）に対する批判も急増した。シュワルツ氏は、XRPを称賛する投稿にも批判する投稿にも、無関係な暗号資産を持ち出すスパム的な返信が混在しているとして、不満を示していた。

CoinSocialBaseのXRPに関するSNS上の論調監視ツールも、反復的な否定投稿や宣伝色の強い投稿、ボットを思わせる増幅パターンがみられると指摘した。一方で、こうした状況だけで組織的な介入や相場への影響を立証することはできないともしている。

もっとも、増加した否定的な反応のすべてを組織的な活動とみなすのは難しい。XRP価格が弱含む中で投資家心理が悪化しており、サンティメントのデータでは、XRP価格が1ドル水準に近づくにつれて弱気な見方が増えたことが確認された。

現時点で確認できるのは、XRPを巡る議論全体に、内容の薄い反復投稿が多く混在しているという点にとどまる。特定の集団がボットを動員して否定的な論調を広げているとの主張や、競合プロジェクトの支持者、あるいはレバレッジをかけた空売り勢が関与しているとの見方は、いずれも立証されていない。

今回の論争は、XRPの価格低迷とSNS上のノイズが重なり、投資家の実際の不満と自動化された投稿の増幅を見分ける重要性が増していることを示している。焦点は否定的な論調の有無ではなく、その発信主体と市場への影響をどこまで検証できるかにある。