マンチェスター大学などの共同研究により、大学生の生成AI利用を巡って、教職員と学生の認識に大きな隔たりがあることが分かった。教職員は学生がAIを比較的積極的に使っているとみているのに対し、学生自身の申告はそれを大きく下回った。

11月11日付のTechRadarによると、マンチェスター大学とスペインのバスク大学の共同研究チームは、大学内における生成AI活用について、教職員と学生の認識を比較した調査結果を公表した。

調査は2024年4〜6月に実施され、対象は英国の研究大学の社会科学分野に所属する教職員45人と学生86人。研究結果は同年9月、国際学術誌「Frontiers in Education」に掲載された。

調査では、教職員が見積もった学生のAI利用水準は7点満点で平均5.23点だった。一方、学生の自己申告は平均3.11点で、両者の差は2.12点に達した。

学生の主な利用目的は、課題の解答探し、文章作成、翻訳、文法の校正だった。また、AIが学習を支援し、作業負担を軽減して生産性を高める点についても、学生は教職員より前向きに評価していた。

教職員側の利用状況を見ると、調査前の6カ月間にAIを少なくとも1回利用した人は63%だった一方、有料サービスの契約者は14%にとどまった。学生の有料利用率は21%で、教職員を上回った。

研究チームは、学生がAI利用の実態を実際より少なく申告した可能性があると認めた。一方で、教職員側も課題の最終成果物だけでは、学生がAIをどのように使ったのかを正確に把握しにくいと説明している。

ただ、今回の調査は単一大学の一部学系に対象が限られ、標本規模も小さい。さらに、データは2024年に収集されたものであり、現時点の大学全体のAI利用実態として一般化するのは難しいとしている。

共同著者でマンチェスター大学の上級講師、マーク・キャリガン氏は、「大学でのAI利用を巡る議論は、不正行為への懸念と教育革新の可能性に過度に集中している」と指摘した。その上で、「学生が実際にAIをどう使っているのかを理解することが優先されるべきだ」と述べ、「不正の疑いを前提とした対応から離れ、学習支援に向けて授業や評価のあり方を見直す必要がある」と強調した。