「人間の証明」ネットワーク「World」の技術を手がけるTools for Humanityの共同創業者兼CEO、アレックス・ブラニア氏は、今後3〜6カ月以内にビデオ会議の相手がディープフェイクかどうかを見分けるのは極めて難しくなるとの見方を示した。暗号資産分野の投資会社Pantera Capitalのポッドキャスト「Stateful」に出演して語った。

ブラニアCEOは、その根拠として毎秒60フレームのリアルタイム映像を生成できるモデルが公開された点を挙げた。検知用AIを含め、ソフトウェアだけでディープフェイクを見分ける手法はいずれ機能しなくなるとし、AIの模倣精度が高まるほど、相手が実在する本人であることを確認する「人間の証明」が、オンラインのコミュニケーションや取引を支える基盤になると強調した。

あわせて同氏は、ディープフェイクを見抜くのではなく、会話相手があらかじめ認証された本人かどうかを確認する仕組みとして、Zoomと共同開発したビデオ会議向けの「人間の証明」機能を紹介した。

この機能は、ビデオ会議のリアルタイム映像と、Orbで認証する際に取得した画像、さらにスマートフォンで再認証した情報を照合し、同一人物かどうかを確認する仕組みだ。再認証の頻度は、企業が求めるセキュリティ水準に応じて変わるという。

ブラニアCEOは「最近は特に金融機関からの問い合わせが多い」と説明した。その上で、「Zoomも大手銀行がこの技術を使えるよう、当社と直接協力している。3カ月前には全く予想していなかったレベルの関心だ」と述べた。

また、AIエージェントの急速な普及により、多くのWebサイトがエージェントからのアクセスを遮断しているとも指摘した。1人の利用者が複数のエージェントを使って飲食店の予約枠やコンサートチケットを先に押さえ、転売するケースを例に挙げ、「実際の利用者を区別できなければ、サービス提供者と消費者の双方が被害を受けかねない」と語った。

同氏によれば、エージェントが固有の実在人物の代理であることを確認できれば、プラットフォーム側は利用者ごとに予約や購入の上限を設定した上で、エージェントによるアクセスを認められるという。「エージェントが実在する人物の代理だと分かれば、Webサイト側の対応は大きく変わる」とし、World IDがAIエージェントを介した取引の信頼基盤になり得るとの考えを示した。