XRP Ledger（XRPL）は、アップグレード「fixCleanup3_2_0」をメインネットで有効化した。単一資産ボールトや貸付プロトコル、許可型分散型取引所（DEX）、マルチパーパストークン、許可型ドメインなど、既存の主要機能の安定性と整合性を高める内容だ。

ブロックチェーンメディアのU.Todayが29日に報じたところによると、今回の改定案は28日、35の検証者のうち30の賛同を得てメインネットで発効した。

今回の更新により、XRPL 3.2.0系はメインネットの新たな最低対応バージョンとなった。X（旧Twitter）で「Vet」の名前で活動するフセイン・ザンガナ氏（XRP Ledger財団コミュニティディレクター）も、この節目をXへの投稿で知らせた。

同氏は「fix amendment for the XRP Ledger just went live, now XRPL 3.2.0 is the new min version for main net. the XRP Ledger just got better in a flip of the switch moment.」と投稿し、更新の反映によってXRPLが大きく改善したとの認識を示した。

今回のアップグレードは、新機能の追加よりも既存機能の修正と保守に重点を置く。単一資産ボールトと貸付プロトコルには精度や丸め処理に関する修正を加え、許可型DEXと許可型ドメインにはパッチを適用した。

あわせて、不正な形式のマルチパーパストークン数量を検証する仕組みや、台帳状態をよりクリーンに保つための不変条件チェックも追加した。

一連の対応は、Rippleが進めてきたXRPLのセキュリティ強化の延長線上にある。Rippleは3月、XRPLの脆弱性を継続的に探索するため、AIを活用した専任のレッドチームを立ち上げる方針を明らかにしていた。

その後、セキュリティ対策に重点を置いたXRPL 3.1.3を先行して投入し、6月には保守・整理を中心とした3.2.0を公表した。当時の3.2.0には、確認済み脆弱性リストに対する追加修正と、今回のfixCleanup3_2_0改定案が含まれていた。

アップグレードの適用に伴い、ノード運営者の対応も求められる。XRPLエクスプローラーのXRPScanは、改定案の有効化後、3.1.0以下を使用するノードはアップグレードを完了するまでネットワークから切り離される可能性があると案内した。

旧バージョンのままでは、該当する検証者が合意形成プロセスに正常に参加できなくなる恐れがある。

一方、UpbitはXRPLベースのRLUSDについて入出金対応を開始した。対応する取引ペアはKRW、BTC、USDTとなる。

今回のアップグレードは、新機能の拡充よりもネットワークの安定性確保と検証体制の見直しに軸足を置く内容といえる。当面は価格動向よりも、ネットワーク運用の安定性、ノード側のアップグレード進捗、XRPL基盤サービスの継続性が注目点となりそうだ。