Bitcoinが6万2000ドル近辺で2度下げ止まる中、過去の底打ち局面でみられた損失シグナルが再び浮上している。もっとも、反発の持続には現物市場での買いが続くかどうかが重要になりそうだ。
CryptoSlateが19日(現地時間)に報じたところによると、Bitcoinは15日に6万2006ドルまで下落した後、6万5351ドルで取引を終えた。18日にも6万2063ドルまで下げたが、終値は6万3068ドルだった。
オンチェーン分析会社Glassnodeが注目しているのは、過去1年の実現利益に対する直近の実現損失の比率だ。先週末にかけて売りが続いた結果、この比率は2018年、2020年、2022年、2023年初めにBitcoinが底を付けた局面と同程度の水準まで上昇した。高値圏で買った投資家が損失を受け入れて売却する動きが、過去の底打ち局面と似た構図を示しているという。
一方で、直近30日間の純実現損失は、今年のこれまでの下落局面ほど大きくない。CryptoQuantによると、19日時点の30日純実現損失は84億ドルで、2月20日の300億ドルや6月30日の184億ドルを下回った。このうち50億ドルは、15日から18日までの4日間に集中した。
現物市場では、下値で入った買いは長続きしていない。Coinbaseのドル建て価格とBinanceのUSDT建て価格を比べる「Coinbaseプレミアム指数」は、15日の安値近辺で一時プラスに転じたものの、18日にはマイナス0.14%まで低下した。
6万2000ドル近辺からの反発が続くには、現物買いが売り圧力を継続的に吸収する必要がある。日次の純実現損失が縮小し、Coinbaseのディスカウントも和らぎつつある中、実際に現物主導の買いが続くかどうかが、反発の持続性を見極めるポイントになる。
今回の値動きは、単なる価格反発よりも、その強さと現物需要の裏付けが重要であることを示している。過去と同様のシグナルが点灯しても、需給の改善が伴わなければ底打ち判断はなお早い。