Solanaは2027年に向け、性能、市場構造、耐障害性、表現力の4領域を軸とする次期アップグレード計画を公表した。2026年に合意メカニズムの刷新とメインネット1.0への移行を進めた上で、2027年はプロトコルの簡素化や処理性能の拡張、ネットワーク構造の見直しを本格化する。
ブロックチェーンメディアのU.Todayによると、このロードマップは19日(現地時間)、2026年の「Breakpoint」で、Anzaの最高経営責任者(CEO)、ブレナン・ワット氏が説明した。ワット氏は2026年を、Solanaにとっての転換点と位置付けた。
Solanaは合意メカニズムをAlpenglowへ移行し、ブロック時間を400ミリ秒から200ミリ秒に短縮するとともに、処理容量を2倍に引き上げたとしている。
Alpenglowのアップグレードは2026年10月21日にメインネットへ適用された。取引確定時間は約12.8秒から約150ミリ秒へ短縮されたほか、従来のTower BFTは、より高速な投票プロトコルであるVotorに置き換えられたという。
また、従来の「メインネット・ベータ」の呼称も終了し、メインネット1.0へ移行した。Solanaは、ネットワーク性能や耐障害性、開発者体験が一定水準に達したことを示す措置だと説明している。
2027年計画の第1の柱は耐障害性の強化だ。プロトコルの簡素化と例外処理の削減を軸に、基盤構造を見直す。
ワット氏は、既存の抽象化レイヤーやインターフェースを置き換え、より多くの実行処理をオンチェーンへ移す方針を示した。一部の転送形式も刷新し、耐障害性を高めると同時に、プロトコル変更や展開の迅速化につなげる考えだ。
第2の柱は市場構造の見直しで、中核を担うのはAlpenglowの拡張とConstellationの導入だ。Alpenglowはブロック配布の高速化を狙い、Constellationは取引順序のルールを明確にすることで、バリデーター間の競争拡大を促す。
ワット氏は、Alpenglowについて複数の重要な拡張を予定していると説明した。開発は2段階で進められており、第1段階の投票プロトコルVotorはすでに適用済みだ。
次段階のRotorは、将来的に単一のリレーレイヤーとして導入される予定だ。ブロックデータをネットワーク全体に拡散する既存のTurbineプロトコルを置き換えるとしている。
第3の柱は性能改善だ。ネットワークの演算容量を2倍に高めるほか、トークンアカウント関連取引で必要となる演算単位を80%削減する計画を示した。単純な数値改善ではなく、処理効率を高めてネットワーク負荷を抑える狙いがあるという。
第4の柱は表現力の拡大だ。完全なオンチェーン環境で動作するモデル向けに、ベクター処理機能を提供する。
あわせて、1取引当たりに処理できるアカウント数を64から96へ増やす計画も明らかにした。アカウントデータは複製ではなく参照方式を導入し、取引ごとに移動するデータ量を減らす方針だ。
オンチェーン開発コストの引き下げにも取り組む。ワット氏は、2026年のデータ保存コストが27%低下したとした上で、今後2週間以内に現行比でさらに7分の1の水準まで引き下げる考えを示した。
今回の計画は、2026年に進めた合意構造の刷新とメインネット1.0移行を土台に、2027年にネットワーク構造と経済性の見直しを並行して進める内容となる。ブロック伝播の高速化、取引処理の効率化、バリデーター競争の設計、オンチェーン開発コストの低減を一体で進める方針だ。