米国の暗号資産保有者の6割が、今後1年以内に保有を増やす意向を示した。Charles Schwabの「2026年モダン資産」調査で分かったもので、追加投資の意向はETFや株式、債券など主要な資産クラスを上回った。

ブロックチェーン関連メディアのBitcoin Magazineが7日（現地時間）、この調査結果を報じた。

調査によると、現在暗号資産を保有している回答者の60％が、今後12カ月で投資額を増やす考えだと答えた。これはETFの56％、株式の52％、債券の42％、ミューチュアルファンドの41％を上回る水準だ。

Charles Schwabでデジタル資産部門を統括するジョー・ビエトリ氏は、「既存の暗号資産投資家は、保有比率の引き上げに前向きだ」と説明した。特に若年層の投資家が暗号資産への関心拡大を主導しており、既存保有者の投資姿勢も一段と積極化しているという。

暗号資産に対する見方の変化も浮き彫りになった。ビエトリ氏は、暗号資産について「伝統的な資産を置き換える存在というより、既存の投資対象を補完する資産として受け止められつつある」と述べた。

米国全体では、5人に1人が現在暗号資産を保有しているという。さらに別の5人に1人は、現時点では保有していないものの購入に関心があると回答した。投資家層に絞ると、保有率はほぼ半数に達した。

世代別では、ミレニアル世代の保有傾向が最も強かった。ミレニアル世代の暗号資産保有率は、ベビーブーム世代の4倍超に達した。

Charles Schwabの事業戦略も、こうした市場の変化と歩調を合わせている。同社は米国で登録投資顧問（RIA）向けの大手機関として知られ、今年初めから個人顧客向けに「Schwab Crypto」を段階的に提供し、ビットコインの直接取引に対応している。サービスには教育コンテンツや専門家による支援も含まれる。

同社はこのほか、暗号資産連動ETFやビットコイン先物、自社のテーマ型ETF「Schwab Crypto Thematic Index ETF」も手がける。リック・ワースター最高経営責任者（CEO）はこれまでに、Charles Schwabの顧客が業界全体の暗号資産上場指数商品のおよそ20％超を保有していると明らかにしている。

調査はLogica Researchが8月24日から9月17日にかけて、米国の21〜75歳の成人2000人を対象にオンラインで実施した。結果は、暗号資産が独立した投資対象にとどまらず、既存資産と組み合わせて保有する資産クラスとして定着しつつあることを示している。