米国で、飲酒に関連すると推計されるがん死亡がこの33年で約2倍に増えたとする研究結果が明らかになった。研究チームは、飲酒は調整可能ながんリスク要因であり、関連リスクへの認識を高める必要があると指摘している。

米マイアミ大学シルベスター総合がんセンターなどの研究機関による研究チームは、世界疾病負担研究（GBD）のデータを分析した結果、飲酒関連のがん死亡者数が1990年の1万1361人から2023年には2万3126人に増えたと公表した。研究成果は国際学術誌「Lancet Regional Health-Americas」に掲載された。

性別・年齢別では明確な差がみられた。2023年の人口10万人当たり年齢標準化死亡率は、男性が6.4人、女性が2.1人で、男性は女性の約3倍だった。1990年以降の推移では、男性の死亡率が14.3％上昇した一方、女性は16％低下した。年齢別では、55歳以上が19.2人となり、20〜54歳の2.4人を約8倍上回った。

がん種別でみると、2023年の55歳以上では、男性は肝臓がん、女性は乳がんによる飲酒関連死亡率が最も高かった。20〜54歳では、男性は大腸がん、女性は乳がんが最多だった。なかでも肝臓がんは、調査期間中に飲酒関連死亡負担の増加幅が最も大きかった。

研究チームは、アルコールとがんの関係は肝臓がんに限られないと強調した。既存研究では、少量の飲酒でも一部のがんリスク上昇と関連することが示されている。別の国際メタ解析では、1日のアルコール摂取量が10グラム増えるごとに、膵臓がんリスクが平均3％高まることが示された。アルコール度数5％の350ミリリットル缶ビール1本には、アルコールが約14グラム含まれる。

もっとも、今回の飲酒関連のがん死亡者数は個々の死因を直接集計した実測値ではなく、GBDのリスクモデルに基づく推計値だ。研究チームは、飲酒が調整可能ながんの危険因子である点を踏まえ、関連リスクに対する認識向上が必要だと訴えている。