大型エアドロップが、次の暗号資産市場の強気相場に向けた初期資金の流入を後押しする可能性がある。弱気相場の終盤で流動性が細る局面でも、利用者に配布されたトークンが再び市場に回り、買い需要を支えるとの見方だ。

ブロックチェーンメディアのThe Defiantは16日（現地時間）、Uniswap、Jito、Hyperliquidの事例を挙げ、大規模なエアドロップが暗号資産エコシステムに新たな流動性を供給し得ると分析した。

代表例として示されたのがUniswapだ。2020年9月、利用者に約4億5000万ドル相当のUNIを配布した。

その後約14カ月で、暗号資産市場全体の時価総額は約3500億ドルから3兆ドル規模へ拡大した。DeFiの総預かり資産（TVL）も100億ドルから1800億ドル近くまで膨らんだ。もっとも、当時の相場上昇は新型コロナウイルス対応の金融緩和やDeFi市場の成長など、複数の要因が重なった結果でもある。

The Defiantによると、エアドロップの効果は、配布されたトークンが市場で循環する過程で表れる。受け取った利用者の一部は売却する一方、別の利用者は保有や追加報酬を狙ってエコシステムに資金を投じる。その結果、新たな資金がオンチェーン市場に流れ込む可能性があるという。

JitoとHyperliquidも同様の事例として挙げられた。Jitoでは、2023年12月のJTOエアドロップ後、配布で得た資金がSolanaエコシステムに再流入したとされる。

Hyperliquidは2024年11月、HYPEの総供給量の31%を初期利用者に配布した。VC由来の売り圧力が相対的に小さく、手数料を活用したバイバックが下値の需要を支えたと分析している。

こうした見方が注目される背景には、足元の市場環境もある。ビットコインは昨年10月に12万6210ドルまで上昇した後、今年2月初旬には6万ドル近辺まで約52%下落した。直近は7万6000ドル前後で推移している。

市場では、なお底入れしていないとの見方と、すでに2月の安値を通過したとの見方が交錯している。

今後の大型エアドロップ候補としては、Polymarket、CoinbaseのBase、トークン上場観測があるデリバティブ系の分散型取引所（DEX）などが挙がった。PolymarketはPOLYトークンの発行計画が確認されているが、ICEの大規模投資を受け、IPOを優先する可能性が変数とされる。

Baseについても、トークン発行を検討してきたとされるが、具体的な日程は固まっていない。

CircleのARCも候補に挙がった。現時点でエアドロップ計画はないものの、エコシステム向けの割当量が全体の60%に設定されている点が注目されている。

もっとも、大型エアドロップが実際に次の強気相場の触媒になるかはなお不透明だ。有力プロジェクトがトークン配布を先送りしたり、IPOなど別のルートを選んだりすれば、その効果は限られる可能性がある。一方で、市場回復の局面と大規模エアドロップが重なれば、配布資金がオンチェーンのエコシステムに再流入し、強気相場初期の流動性を押し上げる要因になり得る。