ホラージャンルが2026年、映画やゲーム、動画配信市場で相次いでヒットし、コンテンツ産業の有力な成長分野として存在感を高めている。比較的少ない制作費で高い収益を見込みやすいことから、企業の投資も広がっている。

米ITメディアThe Vergeが11日に報じたところによると、カプコンのホラーゲーム「Resident Evil Requiem」は2月の発売以来、累計800万本を販売した。カプコン作品の累計販売本数ランキングでは14位に入る。

今年はシリーズ作品6タイトルがそれぞれ300万本超を販売した。カプコンは、新作のヒットが旧作の販売増につながる好循環が生まれていると説明した。

映画市場でもホラー作品の好調が続いている。YouTube発のクリエイターが手掛けた「Obsession」と「Backrooms」の世界興行収入は、合計で約9億2000万ドル（約1380億円）に達した。

制作費はそれぞれ約100万ドル（約1億5000万円）と1000万ドル（約15億円）にとどまった。大手スタジオの支援を受けずに制作された「Iron Lung」も、興行収入が5000万ドル（約75億円）を超えた。

動画配信各社も今月、ホラー作品の投入を競っている。Amazon Prime Videoは「Carrie」を、Netflixは怪獣スリラー「Below」を公開した。

Peacockは「13日の金曜日」の前日譚「Crystal Lake」を、Disney+は「American Horror Story」のシーズン13を配信している。Apple TVも4月公開の「Widow's Bay」でホラー作品のヒットに加わった。

ゲーム配信でもホラー人気は鮮明だ。Twitchによると、今年1月1日から9月1日までのホラージャンルの視聴時間は2億8700万時間に達した。

「ホラー」タグ付き配信の視聴時間は、前年を6％上回った。

インディーホラーゲームの「Iron Lung」や「Exit 8」が映画化されるなど、ゲームと映画の境界も薄れつつある。こうした流れの中、A24とNeonは、オンライン発の創作世界観「SCP Foundation」の映画化を進めている。

Warner Bros.は「Siren Head」の映像化権を確保した。The Vergeは、YouTubeやインディーゲーム発のホラーコンテンツが映画や動画配信へ広がり、業界全体の投資をけん引していると分析した。