ビットコインが8万3000ドル台まで下落し、今月の安値圏を付けた。中東情勢の緊迫化を受けた原油高に加え、米長期金利の上昇でリスク資産全般に売りが広がるなか、暗号資産市場でも買いの勢いの鈍化が意識されている。

7日（現地時間）、ブロックチェーンメディアのCointelegraphによると、BTC/USDは米株市場の寄り付き前後に8万2700ドル台まで下落し、月内安値を更新した。

背景には、中東情勢の緊迫化に伴う原油急騰がある。同日、ブレント原油は1バレル102ドル、米WTIは91ドルまで上昇した。ロイターによれば、イラン革命防衛隊司令官の顧問は「ホルムズ海峡は封鎖され、イラン・イスラム共和国軍がすでに支配下に置いている」と述べ、「イランの要求が受け入れられるまで続く」と主張した。

インフレ懸念や財政負担への警戒を背景に、米長期金利も上昇した。米10年債利回りは5.36%、30年債利回りは5.73%まで上昇し、いずれも24年ぶりの高水準となった。

株式市場も前日に史上最高値を付けた後、下落に転じた。S&P500指数は同日、0.6%安の7773前後で推移した。

Goldman SachsでFICCおよび株式部門の共同責任者を務めるムハンマド・クバジ氏は、機関投資家の需要が弱い局面でエネルギー価格の高止まりが続けば、金利への上昇圧力も継続する可能性があるとみている。特に、原油高が長期金利の方向性を左右する主要な変数になると予測した。

暗号資産市場の内部でも、需要減速の兆しが出ている。ビットコインは8万7000ドル近辺に積み上がった厚い売りを吸収できず、現物・デリバティブの両市場で買いの勢いが鈍っているという。

オンチェーン分析企業のCryptoQuantによると、9月22日以降、ビットコイン価格はおおむね同水準を維持した一方、建玉は約288億ドルから260億ドルへと約10%減少した。CryptoQuantは、新たなリスクを取りにいく投資家の姿勢が限定的であることを示唆していると分析した。

テクニカル面では、これまで下値支持として機能していた21日移動平均線の8万3850ドルを下回ったことも重しとみられている。CryptoQuantは、より長い時間軸では、短期保有者の平均取得単価である6万9500ドルを注視する必要があるとの見方を示した。これは、最大6カ月保有した後も売却していない投資家の平均コストを指す。

市場では、外部のマクロ要因と内部の需給悪化が同時に進むかどうかを注視している。原油高と金利上昇が続き、ビットコインが8万7000ドルの抵抗線を上抜けられなければ、短期的なボラティリティが一段と高まる可能性がある。