XRPは相場下落を受け、ロングポジションに偏った大規模な清算に見舞われた。直近24時間の清算額は1250万ドル（約19億円）に達し、市場全体でもリスク回避の動きが広がっている。投資家の関心は、米連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨の公表と、XRP Ledger（XRPL）で予定される改定案の行方に向かっている。

7日付のブロックチェーンメディアU.Todayによると、XRPの24時間のポジション清算額は合計1250万ドルだった。このうちロングの清算は1196万ドル（約18億円）に上り、ショートは54万210ドルにとどまった。

その結果、ロング清算はショート清算を大きく上回り、偏りは2213%に達した。同期間のXRP価格は3.48%下落し、1.44ドルを付けた。

こうした動きは、暗号資産市場全体のリスク回避と歩調を合わせたものだ。市場全体では過去24時間で総額6億718万ドル（約911億円）相当のポジションが清算され、うちロングが5億4114万ドル（約812億円）と大半を占めた。ショートの清算額は6622万ドル（約99億円）だった。

主要アルトコインも総じて軟調に推移した。Ethereum、Dogecoin（DOGE）、Cardano（ADA）、Uniswap（UNI）、Shiba Inu（SHIB）などは6〜11%下落した。XRPも全体相場の下げに連れ安となったが、価格下落率以上にポジションの偏りが鮮明になった格好だ。

今回の清算動向は、下落前の市場で上昇を見込むポジションが積み上がっていた可能性を示す。偏りが2213%に達したことは、相場反転局面でレバレッジをかけたロングの清算が集中したことを意味する。上昇を見込んでいた投資家が、強制清算の大半を被った構図といえる。

投資家は今週予定されるマクロイベントにも神経をとがらせている。なかでも注目されるのがFOMC議事要旨の公表で、市場は米連邦準備制度理事会（FRB）の金融政策判断の手掛かりを探っている。

FRBは9月会合で、2023年以降初めて利上げを決めた。足元では、トレーダーは次回会合で金利が据え置かれる可能性を78%織り込んでいる。マクロ指標や政策シグナルを前にした警戒感が、暗号資産市場全体のポジション縮小につながった可能性がある。

一方、XRPLでは今週予定される3つの改定案の有効化にも注目が集まっている。対象は「Permissions Delegation」「Batch」「fixBatchV1_2」で、バリデーターの支持率が80%超を維持した場合、今週中に有効化される見通しだ。「Permissions Delegation」は10月8日、「fixBatchV1_2」は「BatchV1_1」とともに10月9日の有効化が見込まれている。

もっとも、条件は厳しい。バリデーターの支持率は全期間を通じて80%超を維持する必要があり、一度でも80%を下回れば当該改定案は棄却され、14日間のカウントがやり直しになる。短期的には、マクロイベントに伴う価格変動に加え、XRPL改定案が実際に有効化されるかどうかも重要な変数となりそうだ。