ビットコインの現物取引高が、7月に約3年ぶりの低水準を付けた後、9月に小幅ながら持ち直した。ただ、増加ペースはなお限定的で、過去最高値の更新には一段強い需要が必要との見方が出ている。

CoinPostが5日（現地時間）に伝えたところによると、暗号資産分析企業CryptoQuantのアナリスト、ダークポスト氏は、ビットコインの現物取引高は足元で緩やかに増えているものの、本格的な回復局面と判断するのは難しいと指摘した。

同氏によれば、7月の現物取引高は、直前の弱気相場以降で最も低い水準まで落ち込んだ。当時の水準は、ビットコインに対する市場の関心が約3年ぶりの低さに沈んでいたことを示していたという。その後は増加に転じたものの、戻りはまだ限定的だとしている。

取引所別に見ると、Binanceの9月の現物取引高は500億ドル（約7兆5000億円）超と、7月の420億ドル（約6兆3000億円）から約20％増えた。

Bybitは140億ドル（約2兆1000億円）から190億ドル（約2兆8500億円）に増加。Krakenも40億ドル（約6000億円）から80億ドル（約1兆2000億円）へと倍増した。

もっとも、取引高の増加だけで相場の転換を断定するのは難しい。ダークポスト氏は、今回の小幅な増加はビットコインの新たな上昇局面と重なっているとしつつ、最高値更新には、より強い需要と現物取引高の一段の拡大が欠かせないと強調した。

現物市場の回復ペースは、短期的な価格動向を見極めるうえで改めて注目されている。デリバティブ取引に比べ、実需を伴う現物取引が十分に戻らなければ、上昇の勢いが鈍る可能性があるためだ。

9月に主要取引所の取引高が持ち直したこと自体は前向きなシグナルといえる。ただ、市場全体の関心が明確に戻ったと判断するには、なお材料が不足している。

今後の焦点は、現物取引高の回復が一時的な反発にとどまるのか、それとも実需の拡大を伴ってビットコインの上昇基調を支えるのかにある。現物取引高と需要がそろって増えれば、相場上昇の持続性を裏付ける材料になりそうだ。