Rippleのブラッド・ガーリングハウスCEOは、国際送金の分野でもXRPが常に最適な資産とは限らないとの認識を示した。用途によっては、ステーブルコインなど別の資産の方が効率的な場合もあるとし、暗号資産は実用性に基づいて評価すべきだと強調した。

ブロックチェーンメディアのU.Todayが25日付で報じたところによると、ガーリングハウスCEOは最近再び注目を集めた対談映像で、「国際送金では、状況によってXRPが最適なブリッジ資産になり得るが、他の資産の方がより効率的であれば、そちらを使うべきだ」と語った。

対談では、国際送金における資産選択の考え方にも言及した。XRPが特定の用途に適した選択肢になり得ると説明する一方、同じ課題をステーブルコインがよりうまく解決できるのであれば、その方が適切な場合もあるとの見方を示した。

XRPと利害関係を持つRippleのトップが、XRPを無条件に優先する立場を取らなかった点は注目される。ガーリングハウスCEOは「自分はXRPマキシマリストではない」と述べ、複数の理由から幅広い暗号資産に前向きだと説明した。個人的にSolana（SOL）を保有していることも明らかにした。

その上で、暗号資産の価値は実際のユースケースで判断すべきだとの考えを改めて示した。業界でこれまで盛り上がったトレンドの中には、市場にプラスよりもマイナスの影響を与えたものが少なくないと指摘した。

具体例として挙げたのが、非代替性トークン（NFT）ブームとミームコインの拡大だ。NFTの代表例とされるBored Ape Yacht Club（BAYC）については「どう価値が生まれるのか分からない」と発言。足元のミームコイン人気についても「本当に理解できない」と述べた。

同氏は、技術とトークンを分けて考えるべきだとの立場も示した。どの技術やトークンであっても、実際のユースケースがあり、具体的な課題を解決できることが重要だという。

XRPが常に正解ではないとの発言も、こうした文脈に沿うものだ。重視すべきなのは資産の種類そのものではなく、現実の課題をどれだけ効果的に解決できるかだとする姿勢がうかがえる。

また、XRPを巡る中央集権性批判にも触れた。ガーリングハウスCEOは、XRPが中央集権的だとする指摘について、もはやそうした批判に応じるつもりはないとの姿勢を示した。

今回の対談で焦点となったのは、XRPの擁護というより、暗号資産全般の価値を測る基準を改めて示した点にある。

他プロジェクトへの評価にも言及した。ガーリングハウスCEOは、数年前にDogecoin（DOGE）に否定的な見解を示し、強い反発を受けたことを振り返った。当時はイーロン・マスク氏がDogecoinに好意的な発言を繰り返していた時期とも重なっていたという。それでも、実用性に乏しい資産への見方は変わっていないと改めて述べた。

一方で、米大手暗号資産企業Coinbaseとブライアン・アームストロングCEOには公に敬意を示した。両社はクラリティ法案を巡って見解の相違があったものの、ガーリングハウスCEOはCoinbaseについて、米国で数少ない影響力のある大手暗号資産企業の1社だと評価した。ブライアン氏に対しても大きな敬意を抱いていると語った。

今回の発言は、RippleがXRPを中核に据える事業戦略とは別に、決済インフラを巡る競争においては資産選択がより柔軟になり得ることを示した形だ。国際送金やステーブルコイン、金融包摂といった実利用の領域では、どのデジタル資産が課題を最も効率的に解決できるかが、引き続き重要な判断基準になりそうだ。