ベテラントレーダーのピーター・ブラント氏は、XRPについて、取引や送金での実用性は認めつつも、それだけで価格上昇が正当化されるわけではないとの見方を示した。ビットコインとは異なる尺度で評価すべきだという。

ブロックチェーンメディアThe Crypto Basicが26日（現地時間）に報じたところによると、ブラント氏は最近のインタビューで、XRPとビットコインは分けて捉える必要があり、価値評価の基準も異なると述べた。

同氏はビットコインを主に価値保存の資産、XRPを実用性が中心の暗号資産と位置付けた。XRPを「愚かなコイン」と表現する一方で、取引目的では有効に機能し、コストも低いと評価した。

ブラント氏が重視したのは、利用価値と価格形成を切り分けて考える視点だ。資産が取引手段として有用であっても、それがそのまま市場価値の妥当水準を決めるわけではないと指摘。米ドルを例に挙げ、交換手段としては効率的でも、価値保存を目的に買い集める資産とは性格が異なると説明した。

Rippleの提携拡大や事業進展を受けてXRPへの見方が変わったかとの問いに対しても、同氏は供給構造と取引用途を重視する姿勢を示した。XRPの役割を踏まえれば、投資家は将来的に割高・割安をより明確に判断できるようになる可能性があるとしたが、目標価格や具体的な相場見通しには踏み込まなかった。

供給面を巡っては疑問の声もあるが、XRP Ledger（XRPL）の文書によると、XRPの最大供給量は1000億枚に制限されている。すべてのXRPは台帳立ち上げ時に生成済みで、追加発行はできない。取引で新たなXRPが生まれる仕組みではなく、手数料はバーンされるため、総供給量は段階的に減少する。

また同氏は、暗号資産の評価はそれぞれの本来の機能に沿って行うべきだとも主張した。取引型の暗号資産、価値保存型の資産、そしてアプリケーションや各種機能の基盤となるEthereumのようなプラットフォーム型資産は、分けて見るべきだという立場だ。この区分に立てば、ビットコインとXRPを同じ物差しで評価するのは難しいとしている。

ポートフォリオ戦略については、EthereumやXRP、Solanaといった主要暗号資産への分散投資に前向きな考えを示した。一方で、新規上場銘柄を次々に追いかける投資姿勢には警戒感を示した。特にEthereumとSolanaには上昇余地があるとしたが、XRPについては同程度の強い見通しは示さなかった。

一連の発言からは、XRPの利用拡大がそのまま価格上昇に結び付くとは限らないという同氏の基本認識がうかがえる。XRPを実用性のある資産として評価しつつも、ビットコインのような価値保存の論理では捉えられないとする見方を改めて示した。