AppleはOpenAIと、同社のハードウェア部門に所属する元Apple社員2人を相手取り、営業秘密の不正利用を理由に提訴した。未発表製品に関する資料や技術情報がOpenAIのハードウェア事業に流用されたと主張しており、SiriとChatGPTの連携を含む両社の協業に影響が及ぶ可能性がある。

13日付の海外メディア報道によると、Appleは訴状で、OpenAI側が同社出身者を通じてAppleの機密情報や営業秘密を不正に利用したと主張した。元社員による行為は企業スパイ行為に当たるとして、陪審審理を求めている。Appleは、400人を超える元社員が現在OpenAIで働いているとしたうえで、Appleの機密情報がOpenAI側に共有されていてもおかしくないとの見方を示した。

訴訟の中心とされるのは、OpenAIの最高ハードウェア責任者（CHO）タン・ユー・タン氏と、iPhoneの電気エンジニア出身のチャン・リウ氏だ。Appleは、両氏が過去2年ほどの間にAppleを離れてOpenAIのハードウェア部門に移った後、Appleの機密情報や営業秘密を違法に活用したと訴えている。訴状では、OpenAIの初期のハードウェア事業について「不正に利用された営業秘密への違法な依存によって根本から腐っている」とまで踏み込んだ表現を用いた。

チャン・リウ氏についてAppleは、退職時に業務用ノートPCを返却せず、その後も社内ネットワークの脆弱性を突いて社内フォルダにアクセスしたと主張している。訴状によると、同氏は未発表製品の情報や発表資料、技術データ、仕様書などをダウンロードする過程で、「LOL」「so funny」といったメッセージを残したという。さらに、ほかのApple社員に対し、退職前に資料を集めて個人メールに送る方法を助言したとも訴えている。

タン・ユー・タン氏を巡っても、Appleは疑惑を提起している。同氏は25年間Appleに在籍した後にOpenAIへ移ったとされ、Appleは、同氏がAppleの機密情報を組織的に活用してOpenAIに利益をもたらしていると主張した。加えて、Apple出身者と接触する際に、社内でのみ使われる開発コードネームを用いて次期製品について尋ねていたとしている。

訴状には、協力会社や採用活動に関する主張も盛り込まれた。Appleは、OpenAIがパートナー企業に特定の金属仕上げ技術の適用を求める際、あたかもAppleの承認を得ているかのような説明をしていたと主張している。また、Apple出身の応募者に対し、面接の場にCADデータだけでなく実際の試作品や部品まで持参するよう求めたとしている。

これに対しOpenAIは、詳細な反論は公表していない。戦略コミュニケーション統括のドリュー・プサテリ氏はX（旧Twitter）で、「我々は他社の営業秘密に関心はない」「世界中の人々に力を与える革新的な技術開発に集中している」と投稿した。サム・アルトマン最高経営責任者（CEO）も、Appleを恐れているかとの問いに対し、「恐れてはいないが、大きな敬意を抱いている。最高レベルの会社だ」と述べた。

今回の訴訟は、両社の既存の協業関係にも重荷となりかねない。AppleはiOS 27の開発者向けベータ版で、新しいSiriからChatGPTを選んで利用できるようにしたほか、Image PlaygroundやVisual IntelligenceにもOpenAIの機能を組み込んでいる。法的対立が長期化すれば、AppleがOpenAIとの連携範囲を見直したり、GoogleのGeminiとの連携を重視したりする可能性があるとの見方も出ている。

OpenAIにとっては、AIハードウェア事業への影響も無視できない。Appleは訴訟の中で、OpenAIがジョニー・アイブ氏とともに、将来的にウェアラブル機器につながる可能性のあるAIハードウェア事業を準備していると指摘した。訴訟の行方次第では、Apple関連技術に接する領域でOpenAIのハードウェア開発が制約を受ける可能性もある。

今後の焦点は、法廷闘争が実際の協業縮小や停止にまで発展するかどうかだ。Appleは訴状で、技術者層からCHOに至るまでOpenAIの組織全体でAppleの営業秘密と機密情報の取得が常態化していると批判した。過去に同種の訴訟が和解で決着した例はあるものの、今回の訴状の強い表現を踏まえると、AppleとOpenAIの関係が従来の水準にすぐ戻るとは見込みにくい。