iPhoneとAndroidは、いずれもスマートフォン向けに多層的なセキュリティ機能を備える。ただ、外部アプリの導入可否、盗難時の保護機能、個人情報保護の考え方には違いがある。専門家は、OSそのものの優劣以上に、ユーザーが各種設定を適切に有効化しているかどうかが実際の安全性を左右すると指摘している。

TechRadarが4日に報じた。AppleとGoogleはそれぞれ、マルウェア、アカウント乗っ取り、端末の紛失・盗難に備えた保護機能を提供しているが、セキュリティの設計思想や基本構造には大きな違いがあるという。

オンラインアカウントの保護では、両陣営とも基本機能を用意する。AppleアカウントとGoogleアカウントはいずれも2段階認証に対応し、パスワードマネージャー機能もOSに標準搭載されている。

通信の保護機能にも違いがある。Google Pixelは独自のVPN機能を提供する一方、多くのAndroid端末には標準では搭載されていない。

これに対しiPhoneでは、一般的なVPNとは異なる仕組みとして、iCloud+加入者向けに「プライベートリレー」を提供している。もっとも、両プラットフォームとも別途VPNアプリをインストールして利用することは可能だ。

不正アプリ対策では、iOSのほうが比較的クローズドな構造を維持している。Androidは「Google Play Protect」により、アプリのインストール前後に不正な挙動がないかを確認し、外部ストアから入手したアプリも追加でチェックする。

一方のAppleは、App Storeの審査と自動的なマルウェア検出を軸に対策を講じる。Androidは外部アプリストアやAPKファイル経由での導入を認める分、選択肢は広いが、セキュリティリスクが高まる可能性がある。iPhoneは欧州連合（EU）域内の一部を除き、外部アプリのインストールが制限されている。

個人情報保護の面でも差がある。位置情報や写真へのアクセス権限を管理する機能は両OSに備わるが、広告追跡の制限ではAppleのほうが踏み込んでいる。

iPhoneは新規アプリのインストール時に、広告追跡を許可するかどうかを確認し、ユーザーがアプリごとに追跡権限を管理できる。Androidも広告識別子の削除やリセットによって、これに近い機能を提供している。

端末本体のプライバシー機能は、メーカーごとの差も大きい。例えばSamsung Electronicsの「Galaxy S26 Ultra」は、正面以外の角度から画面を見えにくくする「プライバシーディスプレイ」機能を備えるが、これはAndroid共通の機能ではない。

一方、アプリの非表示機能はiPhoneと多くのAndroid端末で利用できる。非表示にしたアプリはホーム画面に表示されず、一般に生体認証またはPIN認証を経ないとアクセスできない。

アプリ単位のロック機能では、iPhoneのほうがより細かな設定が可能だ。アプリを非表示にしなくても、個別アプリの起動時にFace IDやTouch IDによる認証を求める設定ができる。Androidでも一部メーカーが類似機能を提供しているが、Googleの標準Androidにはまだ含まれていないという。

最近強化が進んでいるのが、盗難時の保護機能だ。Appleは「Stolen Device Protection（盗難端末保護）」により、普段と異なる場所で機微な設定変更やパスワード確認を行う際、生体認証を必須としている。

さらに、一部の重要操作には最大1時間の遅延を設け、盗難直後のアカウント乗っ取りを防ぐ仕組みを採る。

Androidも「Theft Protection（盗難防止保護）」を導入しており、端末が急に移動したり、利用パターンに異常な変化が生じたりした場合には、自動で画面をロックする。認証失敗が繰り返された場合や、端末がオフラインになった際にも追加の保護措置が作動する。

紛失時の対応は両者で大きくは変わらない。Appleは「Find My」、Googleは「Find Hub」で端末の位置を追跡できる。いずれも遠隔ロックと遠隔初期化に対応し、ロック画面で通知内容を隠す設定も用意している。

専門家は、セキュリティ水準の差はOSそのものより使い方に左右されるとみている。iOSはアプリをサンドボックスで隔離し、システムへのアクセスを制限する構造を採る。一方のAndroidは、幅広い選択肢とオープン性を提供する半面、ユーザー側で管理すべき領域も多い。

TechRadarは「どのOSでも、2段階認証の有効化、アプリ権限の見直し、ロック設定の強化、盗難防止機能の有効化が最も重要な防御策だ」と指摘した。そのうえで、基本設定を継続的に管理することが、スマートフォンを守るうえでの要諦だと強調している。