CryptoQuantのキ・ヨン氏は、人工知能（AI）市場が急調整しても、ビットコインに与える影響は限定的にとどまるとの見方を示した。ブロックチェーン関連メディアのU.Todayが10月23日（現地時間）に伝えた。

キ氏は、足元のAI関連株の急騰局面でも、ビットコインはほとんど連動して上昇していないと指摘。仮にAI市場が大きく調整したとしても、ビットコインが同様の影響を受ける可能性は相対的に低いとみている。X（旧Twitter）でも、AIバブルの崩壊がBTCに大きな打撃を与える可能性は低いとの認識を示した。

あわせて、投資マネーの移動にも言及した。AI関連株に資金を振り向ける過程で、投資家がビットコインの保有分をすでに売却していた可能性があると分析。AI銘柄の割高感が意識される局面では、こうした資金がビットコインに戻る余地もあるとした。

一方で、AI市場の急落がそのままビットコインの支援材料になるとはみていない。AIバブルの崩壊がBTCにとって好材料にも弱材料にもなるとは限らず、両者の値動きには明確な連動性が見られないと付け加えた。

市場では足元、AI投資ブームの過熱を警戒する声が強まっている。AIブームは現在のテクノロジー業界を象徴する投資テーマの一つで、1990年代末のドットコムバブルを想起させるとの見方もある。テクノロジー企業は、データセンターや高性能チップ、より高度なAIモデルの開発に数千億ドル規模の資金を投じている。

ただ、こうした巨額投資が十分な収益につながるかはなお不透明だ。懐疑派の間では、AI企業が事業モデルの有効性を継続的に示せていないとの指摘がある。大手テック企業がAI開発会社に巨額出資し、AI開発会社がその資金で出資元企業のコンピューティングインフラやサービスを購入するという複雑な資金循環も、懸念材料として挙げられている。

もっとも、AIバブルが崩壊したとしても、それが技術そのものの終わりを意味するわけではないとの見方もある。ドットコムバブル崩壊時にも投機資金は大きく失われたが、インターネットはその後も世界経済を変える潮流であり続けた。