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ビットコインは足元でもみ合いが続いているが、ETFへの資金流入やオンチェーン需給、デリバティブ市場の動向などを踏まえると、なお上昇余地があるとの見方が出ている。

22日付けのBitcoin Magazineによると、ビットコイン分析プラットフォーム「Look Into Bitcoin」のリサーチディレクター、マット・クロスビー氏は、現在の相場を健全な調整局面と位置づけ、大きな上昇に向けた地固めが進んでいるとの見解を示した。

クロスビー氏は足元の横ばい相場を「スプリング」にたとえ、相場が放たれる前にエネルギーをため込む過程だと説明した。ビットコインは急速に過熱するのではなく、一定のレンジ内で売り圧力と需要を吸収しているという。

同氏が根拠として挙げたのは、まずETFの資金フローだ。これに加え、マクロ指標やオンチェーン上の需給環境も上昇シナリオを支える材料になるとし、ETF資金、マクロデータ、オンチェーンの供給・需要、デリバティブ市場の各指標が、いずれもビットコインに追い風だと述べた。

マクロ経済と流動性の面では、グローバルM2と「エブリシング・インディケーター」に言及した。クロスビー氏は、ビットコインが世界的な流動性やリスク資産市場の影響を受けやすいと分析。こうした相場連動から独自に動く「真のデカップリング」の可能性も論点として挙げたが、現時点ではマクロ環境との連動性がなお強いとの認識を示した。

また、ビットコインを財務資産として保有する企業の増加や、いわゆる「マネー・マルチプライアー効果」も重要な変数だと指摘した。企業による保有が広がるほど、需給の下支え要因になり得るとの見方だ。

資本流入のインパクトについても強調した。クロスビー氏は、世界の資本の1%がビットコインに流入した場合、価格は27万5000ドルに達する可能性があると試算。供給量が限られた資産だけに、新規資金の流入が価格を大きく押し上げる可能性があるとみている。

今後の相場を左右する要因としては、売り圧力の鈍化も挙げた。地政学リスクや人工知能(AI)関連の資金フローも考慮すべきとしつつ、相場の方向性を決める鍵は、市場に残る売り圧力がどの程度弱まっているかにあると指摘した。最近のもみ合いについても、単なる相場の失速ではなく、上放れ前の蓄積局面と捉えている。

今回の分析は、短期的な値動きそのものより、需給と流動性、デリバティブ市場の構造をあわせて見る重要性を示す内容といえる。ビットコインが直ちに明確な方向感を示さなくても、ETF資金フロー、長期保有者の売却圧力、グローバル流動性指標の組み合わせが、次のトレンドを占ううえで重要な判断材料になりそうだ。

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